最新記事

米株式市場

ゲームストップ株を暴騰させたアマチュア投資家たちの反乱と疑惑の幕切れ

Individual Investors Using GameStop to Game the System Risk Losing It All

2021年1月29日(金)16時55分
スコット・リーブス

いかにもオールドエコノミーな感じのゲームストップの株価が2万%近く急騰(1月27日、マンハッタン) Carlo Allegri-REUTERS

<株価乱高下の背景には結束してゲームストップ株を買い上げ株価を吊り上げた怒れる個人投資家たちの存在が>


米株式市場では、ビデオゲーム小売チェーン「ゲームストップ」の株価があり得ない高騰を続けた後、一転、半値まで暴落したことが大きな注目を集めている。

ただの投機ではない。急騰の背景にはウォール街を支配してきたヘッジファンドに大損させる目的で、ネット上で意気投合したアマチュア投資家集団が株価を吊り上げていたようだ。そこに普通の小口投資家も参加して、株価はますます上がった。

彼らの取引を支えたのは、「株式市場を民主化する」を旗印に手数料無料で人気を博す、手数料無料の投資アプリ、その名も「ロビンフッド(金持ちから盗んで貧乏人に分け与える義賊)」だ。ところがそのロビンフッドが、突然小口投資家たちを見限り、株価は暴落。いったい何が起こったのか──。

ゲームストップは、時代遅れのショッピングモールでビデオゲームのパッケージソフトを売る二流の、衰退しつつある企業のはずだった。しかしその株価はここ数週間で急騰。1月28日の午前には、過去52週間の最安値である2.57ドルから1万8693.77%上げて483ドルを記録した。しかしその後は55.8%も急落し、同日の終値は193.60ドルとなった。

GME_YahooFinanceChart (1).jpg

株価が暴落するほうに賭けて空売りを仕掛けたヘッジファンドのポジションが強制的に決済される「ショートスクイズ」が発生したのだろうと、投資調査会社モーニングスターの米市場担当ストラテジスト、デーブ・セケラは本誌に語った。大損をしたはずのヘッジファンドは教訓を学ぶべきだと。

「ショートスクイズは何も新しい手法ではない。機関投資家は長年、この手法を使ってきた」と彼は調査メモの中で述べた。「今回、何が新しい要素かといえば、取引に参加した人々だ。個人投資家が『クラウドソーシング』で大量に買い上がったため、空売り投資家が大きな打撃を受けた」

巧妙な株価操作なのか

別のアナリストは、株価を吊り上げた者たちには、株価を操作しているという自覚があったと指摘した。

ピッツバーグに拠点を置く非営利の調査機関「ザ・ファンデーション・フォー・ザ・スタディー・オブ・サイクルズ」のリチャード・スミス最高経営責任者は、「これは巧妙な作戦だったのだと思う」と本誌に語った。「背景には、株取引で多額の利益を叩き出すヘッジファンドなど機関投資家などへの怒りがある。彼らの中には、手持ちの資金を全部ゲームストップに注ぎ込むと息巻く者もいたが、そんな常軌を逸した取引をしていないことを願っている」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ブラウン大学で銃撃、2人死亡・9人負傷 容疑者逃

ワールド

シリアで米兵ら3人死亡、ISの攻撃か トランプ氏が

ワールド

タイ首相、カンボジアとの戦闘継続を表明

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放 米が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 10
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中