最新記事

インターネット

ウィキペディア誕生から20年、今や「もっとも信頼できる」サイトに？

2021年1月21日（木）16時35分
安部かすみ

「ウィキペディア」の共同創始者ジミー・ウェールズ REUTERS/Vincent West

＜ウィキペディアが誕生から20年、かつては内容の信憑性が問題になることがあったが、「オンライン上で安全な場所」として認められつつあるという......＞

Wikipedia（ウィキペディア）が誕生から20年を迎えた。今や、検索エンジンではトップページに上がることがほとんどで、もはや知らない人はいないほどの存在だ。

今年に入ってからも、ウェブ分析サイトAlexaの「世界でもっとも人気のあるウェブサイト」のトップ15~20の1つにランクインするなど、名実ともにインターネットを象徴するウェブサイトとして大成長を遂げた。

5年以上も掲載されていた虚構記事もあった

ウィキペディアはオープンコラボレーション形式のオンライン百科事典で、2001年1月15日にジミー・ウェールズ氏とラリー・サンガー氏によってアメリカで設立され、非営利のウィキメディア財団によって運営されている。多言語展開し、日本に上陸したのは同年5月のこと。投稿数は5500万本で、アクティブの編集者は月27万人、編集回数は10億回を超えている。

ウィキペディアの編集者は同サイトでの経験や実績が豊富であればあるほど優先されるシステムだが、誰もがボランティアとして編集することができるため、内容の信憑性とバイアスなどは、長らく議論の対象となってきた。

意図的で悪質な虚偽・虚構の記事、思い込みによる勘違いや陰謀論などは、特に厄介な問題だ。ウィキペディアによると、いたずらや虚偽の投稿は5分以内に削除されることが多いというが、例外もある。例えば、ビコリム戦争（Bicholim conflict）という史上で実際に存在しない戦争が、英語版に2007年から5年以上も掲載されたことがあり、話題になった。

「ウィキペディアが最も信頼できるサイトになりつつある」と米紙

先月のIPO以来、新ビリオネアとしてアメリカで話題になっているルミナー社（自律走行車のセンサー開発）の25歳CEO、オースティン・ラッセル氏も「自分の知識はウィキペディアとユーチューブから」と発言するなど、デジタルネイティブのZ世代には、情報を獲得するにあたり、ひじょうに大きな存在となっている。

ウィキペディアも「信頼できる情報源」を目指し、開始以来さまざまな改良を重ねてきた。その結果、誕生から20年にして「オンライン上で最も安全な場所として認められつつある」とワシントンポスト紙が報じた。

次のページつきまとうフェイクニュース問題
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝小反発、ナスダック最高値　決算シーズ
2025.07.15

ワールド

トランプ氏、ウクライナ兵器提供表明　50日以内の和
2025.07.15

ワールド

ウへのパトリオットミサイル移転、数日・週間以内に決
2025.07.15

ワールド

トランプ氏、ウクライナにパトリオット供与表明　対ロ
2025.07.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：AIの6原則
特集：AIの6原則
2025年7月22日号（7/15発売）

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中にまさかの居眠り...その姿がばっちり撮られた大物セレブとは？
  • 2
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機」に襲撃されたキーウ、大爆発の瞬間を捉えた「衝撃映像」
  • 3
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別「年収ランキング」を発表
  • 4
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    【クイズ】次のうち、生物学的に「本当に存在する」…
  • 7
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 10
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた！」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 5
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか？ 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる？
  • 8
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 9
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 10
    トランプ関税と財政の無茶ぶりに投資家もうんざり、…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは？
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ　「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に？...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中