最新記事

宇宙

太陽系外惑星からの電波放射をはじめて検知した!?

2020年12月18日(金)18時10分
松岡由希子

うしかい座から発せられたとみられる電波バーストが検知された...... credit:Jack Madden / Cornell University

<米コーネル大学、仏PSL大学らの研究チームは、地球で初めて太陽系外惑星からの電波放射である可能性がある電波バーストを検知した...... >

電波望遠鏡を用いた宇宙観測により、うしかい座から発せられたとみられる電波バーストが検知された。これは地球で初めて検知された太陽系外惑星からの電波放射である可能性がある。

米コーネル大学、仏PSL大学らの研究チームは、オランダの電波望遠鏡「LOFAR」を用い、ホットジュピター(恒星に近い軌道を公転する高温で大質量の太陽系外惑星)を擁する星系から電波バーストを発見。その候補となる太陽系外惑星として、かに座55番星、アンドロメダ座ウプシロン星、うしかい座タウ星を約100時間にわたり観察した。

その結果、太陽系から約51光年の距離にあるうしかい座タウ星から14〜21メガヘルツの範囲で電波バーストが確認された。一連の研究成果は2020年12月16日、学術雑誌「アストロノミー・アンド・アストロフィジックス」で発表されている。

木星を太陽系外惑星に見立て、電波放射を観測

研究チームでは、2019年1月29日に発表した研究成果において、太陽系外惑星の電波放射を分析するためのデータパイプライン「BOREALIS」を開発。この仕組みを検証するべく、木星を太陽系外惑星に見立て、「LOFAR」を用いてその電波放射を観測し、「木星が太陽系外惑星であったとしたら、木星の電波放射はどのようになるのか」を「BOREALIS」で計算した。

今回のかに座55番星、アンドロメダ座ウプシロン星、うしかい座タウ星の観察でも「BOREALIS」が用いられている。研究論文の筆頭著者でカーネル大学のジェイク・ターナー博士研究員は「木星での研究から太陽系外惑星の電波放射がどのようなものかを学んだうえで、実際にそれを探し、見つけることができた」と今回の研究の成果を強調している。

ただし、検知された電波信号は弱く、うしかい座タウ星から放射されたものかどうかについて不確実性は依然として残っている。研究チームでは、複数の電波望遠鏡を用いて、うしかい座タウ星の電波信号の追跡観測をすすめている。

太陽系外惑星の居住適性などの解明にも役立つ

太陽系外惑星からの電波放射の観察は、太陽系外惑星の磁場を検出するための有望な手段であるとともに、太陽系外惑星の内部構造や大気散逸、居住適性などの解明にも役立つ。

研究論文の共同著者でもあるコーネル大学のレイ・ジャヤワルダネ教授は「追跡観測で確認されれば、この電波放射の検知は太陽系外惑星への新たな扉を開き、太陽系から何十光年も離れた異星人の世界を調べる新たな手段を我々に与えるものとなるだろう」と期待を寄せている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中