最新記事

感染症対策

コロナ回復者の9割で抗体が上昇　最長4カ月持続＝アイスランドの研究

2020年9月2日（水）12時06分

　９月１日　新型コロナウイルスのアイスランドでの研究によると、感染から回復した人の９０％超で抗体レベルが上昇、最長で４カ月間その状態が持続した。写真は３Ｄプリンターで作成したコロナウイルスのイメージモデル。３月２５日、ボスニア・ヘルツェゴヴィナのサラエボで撮影（２０２０年　ロイター/Dado Ruvic/Illustration）

１日発表された新型コロナウイルスのアイスランドでの研究によると、感染から回復した人の９０％超で抗体レベルが上昇、最長で４カ月間その状態が持続した。米バイオ医薬品アムジェン傘下でアイスランドを本拠とする遺伝子解析企業、デコード・ジェネティクスが医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」で発表した。

これまでの研究では、抗体レベルは回復後の数カ月以内に急激に下がっており、感染で得られる可能性のある免疫の持続について疑問を生じさせていた。

研究は、アイスランドでどれだけ多くの人が既に感染したのかと、回復後の免疫について知見を増やすため、同国人３万人強の抗体レベルを計測した。

研究に基づくと、感染済みは人口の約１％。感染済みのうち、ＰＣＲ検査で陽性と確認されたのが５６％。１４％は正式には診断されなかったが、ウイルスにさらされた後に隔離した。残りの３０％で、抗体テストが以前の感染歴を示した。

ＰＣＲ検査で感染が確認された１２１５人のうち９１％で、感染と診断された後の最初の２カ月で抗体レベルが上がり、その状態が続いたという。

デコードのカリ・ステファンソン最高経営責任者（ＣＥＯ）は、新たな結果は再感染リスクとワクチン効果の持続性という点で重要だと指摘した。

今回の研究は人口が同種的な１カ国で行われており、人口構成が多様な他国では同様の結果にならない可能性がある。

ニューイングランド誌は、新型コロナ感染から回復した人の抗体が再感染を防ぐかどうかは明らかではないとの編集注記を付けた。ただ、抗体テストはウイルス感染検査単独の方法よりも費用対効果が期待できる可能性があり、各国が経済や学校の安全な再開を検討している中では、人口集団の調査法として機能するかもしれないとの見解も示した。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・ロシア開発のコロナワクチン｢スプートニクＶ｣、ウイルスの有害な変異促す危険性
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・コロナ感染大国アメリカでマスクなしの密着パーティー、警察も手出しできず
・ハチに舌を刺された男性、自分の舌で窒息死
 

20200908issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年9月8日号（9月1日発売）は「イアン・ブレマーが説く アフターコロナの世界」特集。主導国なき「Gゼロ」の世界を予見した国際政治学者が読み解く、米中・経済・テクノロジー・日本の行方。PLUS 安倍晋三の遺産――世界は長期政権をこう評価する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

物価は再び安定、現在のインフレ率は需給反映せず＝Ｆ
2025.12.16

ワールド

ハセット氏のＦＲＢ議長候補指名、トランプ氏周辺から
2025.12.16

ワールド

ゼレンスキー氏と米特使の会談、2日目終了　和平交渉
2025.12.16

ビジネス

中国万科、償還延期拒否で18日に再び債権者会合　猶
2025.12.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 9
    世界の武器ビジネスが過去最高に、日本は増・中国減─…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中