最新記事

感染症対策

「年内の米国産コロナワクチン開発に自信」米国立アレルギー感染症研究所ファウチ所長インタビュー

2020年7月16日(木)11時17分

米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は15日、米国は年末までに新型コロナウイルスワクチンを開発する目標を達成できると自信を示した。4月撮影(2020年 ロイター/Kevin Lamarque)

米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は15日、米国は年末までに新型コロナウイルスワクチンを開発する目標を達成できるとし、中国に先を越される可能性があるとの観測には動じない姿勢を示した。

新型ウイルスワクチンを巡っては、米バイオ医薬大手モデルナが開発中のワクチンについて、米国の研究者チームが14日、初期段階の研究で安全性が示されたほか、健康なボランティア45人全員に免疫反応が見られたとする報告書を公表。モデルナは同ワクチンの後期治験を27日に開始する。

ファウチ氏はロイターのインタビューに対し、モデルナが開発中のワクチンは自然感染に似た免疫効果が得られるようにみえるため、特に有望視されていると述べた。

ワクチン開発で中国に先を越される可能性があるとの観測については、「どの国も多かれ少なかれ同じ軌道に乗っている」とし、中国が成功することを願っているとしながらも、「中国が米国よりも早く達成することはないだろう」と予想。ただ、最終的に複数のワクチン候補が成功することを望んでいるとし、「誰が一番早く開発するかについて気にしていない」と述べた。

その上で、ワクチンで免疫効果が得られたとしても、どの程度効果が継続するのかは分からないとし、「感染拡大が始まってから6カ月しか経っていないため、まだ分からないことが多い」と指摘。免疫を巡る疑問の解明には1年かかる可能性もあると述べた。

ロイターが実施した調査では、新型ウイルスワクチンの接種を受けることについて、安全性を巡る懸念を理由に米国民の約4分の1が消極的と回答した。

ファウチ氏はこうした懸念は「理解はできるが根拠はない」とし、「われわれは安全性、および科学的な公正性で妥協していない」と述べた。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・東京都、15日の新型コロナ感染165人 警戒レベル最高に引き上げ、小池知事「GoToキャンペーン再考を」
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・中国のスーパースプレッダー、エレベーターに一度乗っただけで71人が2次感染
・インドネシア、地元TV局スタッフが殴打・刺殺され遺体放置 謎だらけの事件にメディア騒然


20200721issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月21日号(7月14日発売)は「台湾の力量」特集。コロナ対策で世界を驚かせ、中国の圧力に孤軍奮闘。外交・ITで存在感を増す台湾の実力と展望は? PLUS デジタル担当大臣オードリー・タンの真価。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

国からの要請に基づき準備と対応進める=防衛費増額で

ワールド

自国第一主義で米独連携を、MAGA派イベントでAf

ワールド

香港民主派メディア創業者に有罪判決、国安法違反で

ワールド

米、ブラジル最高裁判事への制裁解除 前大統領の公判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 5
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 6
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    大成功の東京デフリンピックが、日本人をこう変えた
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中