最新記事

宇宙

米宇宙船クルードラゴン、ISSにドッキング成功

2020年6月1日（月）09時16分

米フロリダ州から打ち上げられた米宇宙ベンチャー「スペースX」開発の宇宙船「クルー・ドラゴン」は31日、国際宇宙ステーション（ISS）へのドッキングに成功した。REUTERS/NASA TV

米フロリダ州から打ち上げられた米宇宙ベンチャー「スペースX」開発の宇宙船「クルー・ドラゴン」は31日、国際宇宙ステーション（ISS）へのドッキングに成功した。米国の宇宙船によるISSへの有人輸送は2011年以来、9年ぶり。

同宇宙船にはNASA（米航空宇宙局）のボブ・ベンケン、ダグ・ハーレー両飛行士が搭乗。予定通り東部時間午後1時25分（日本時間6月1日午前2時25分）にISSに入り、滞在中の飛行士に握手やハグで迎え入れられた。

ハーレー飛行士は「米国の有人飛行が再開できたのは素晴らしい。この偉大なISSに滞在できるのをわれわれは非常に喜んでいる」とコメントした。

スペースXは、米電気自動車メーカー、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（CEO）が率いる宇宙ベンチャー。民間企業が主体で開発した宇宙船が米国人飛行士を乗せて軌道への投入に成功したのは初めて。

ベンケン飛行士は、19時間かけて軌道上を回る間に数時間睡眠できたと語った。NASAのジム・ブライデンスタイン長官に対し、「最初の夜はいつも多少の困難を伴うが、ドラゴンは滑らかな宇宙船で、良い気流もあったので、素晴らしい夜を過ごせた」と述べた。

新型宇宙船では米ボーイングがスペースXと競っており、「CST100スターライナー」の初めての有人飛行が来年に予定されている。NASAは両社の宇宙船開発に合計で80億ドル近い支援を行っている。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・東京都、新型コロナウイルス新規感染15人　2桁台で3日連続増加
・ブラジルのコロナ無策は高齢者減らしのため？
・韓国、新型コロナ新規感染者は79人　4月5日以来最多、ネット通販の物流センターで感染拡大
・経済再開が早過ぎた？パーティーに湧くアメリカ
 

20200602issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年6月2日号（5月25日発売）は「コロナ不況に勝つ 最新ミクロ経済学」特集。行動経済学、オークション、ゲーム理論、ダイナミック・プライシング......生活と資産を守る経済学。不況、品不足、雇用不安はこう乗り切れ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

インドネシア、株式市場の透明性向上へ改革　経済担当
2026.01.30

ビジネス

英オクトパス、中国で再エネ取引　首相訪中に合わせ発
2026.01.30

ビジネス

マクロスコープ：ＦＲＢ議長、ウォーシュ氏なら「市場
2026.01.30

ワールド

中国、ウイスキー輸入関税を5％に引き下げ　2月2日
2026.01.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ？　200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴　日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 9
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中