最新記事

ライフスタイル

世界49カ国調査　9割以上が「体調不良でも出勤」していた　

2020年5月25日（月）18時00分
松岡由希子

「風邪気味だけど出社」は、日本人だけじゃなかった...... Cecilie_Arcurs-iStock

＜オーストラリア国立大学（ANU）の研究チームは、49カ国を対象に、2018年10月から2019年1月に、体調と出勤状態をアンケート調査した結果をまとめた＞

世界49カ国を対象とした国際的なアンケート調査によると、回答者の9割以上が、インフルエンザが疑われる軽い症状がありながら出勤した経験を持つことが明らかとなった。

医療従事者の６割は、発熱や悪寒、頭痛でも出勤

オーストラリア国立大学（ANU）の研究チームは、欧米、アジア、アフリカの49カ国533名を対象に、2018年10月から2019年1月にかけて無記名によるウェブサイトでのアンケート調査を実施し、2020年5月13日、その結果をまとめた研究論文をオープンアクセスジャーナル「プロスワン」で発表した。

アンケート調査の回答者のうち、46.7％にあたる249名が医療従事者で、53.2％が非医療従事者であった。医療従事者の99.2％、非医療従事者の96.5％が「喉の痛みや咳、くしゃみ、鼻づまり、倦怠感、食欲不振など、インフルエンザの軽い症状があっても出勤した」と回答。医療従事者の58.5％は、発熱や悪寒、頭痛、筋肉痛など、インフルエンザの主な症状が出ても、出勤し続けたという。

研究論文の共同著者であるオーストラリア国立大学のピーター・コリニョン教授は、「この調査結果は、医療の最前線に立つ医療従事者を含め、非常に多くの人々が病気になっても出勤していることを示している」とし、「これは、コロナウイルス感染拡大前であってもけして好ましいことではない。当然ながら、コロナウイルスの感染が世界的に拡大する現在においては、体調が悪いときは出勤しないことがより重要だ」と説いている。

体調不良のときは出勤しないことこそ、万人のためになる

研究論文では、その背景として、職場の風土や個人の意識はもとより、人手不足、有給の病気休暇制度の不備など、様々な要因によって、体調不良でも出勤する「プレゼンティズム（疾病就業）」が促されていると指摘している。

とりわけ医療従事者は、インフルエンザの症状がありながら勤務を続けることで、同僚や患者に感染を広げてしまうおそれがあるのみならず、疲労に伴う判断力の低下などによって医療過誤を引き起こすリスクも高まる。コリニョン教授は「医師や看護師は『他者を助けるために出勤しなければならない』と感じているのかもしれないが、体調不良のときは出勤しないことこそ、万人のためになる」と呼びかけている。

医療従事者が体調不良でも勤務を続けていることは、米国の医療従事者を対象としたアンケート調査でも示されている。アメリカ疾病予防管理センター（CDC）が2014年から2015年までのインフルエンザ流行期に米国の医療従事者1914名に実施したアンケート調査では、インフルエンザに罹患した医療従事者のうち41.4％が「インフルエンザに罹りながらも勤務を続けた」と回答している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国とキューバ、二国間関係強化で合意　外相が電話会
2026.03.12

ビジネス

米1月の貿易赤字、25％縮小　輸出が過去最高を更新
2026.03.12

ワールド

イラン新指導者が初声明、ホルムズ海峡封鎖で「圧力」
2026.03.12

ワールド

原油が200ドルに達する可能性は低い＝米エネルギー
2026.03.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃に支持が広がるのか
  • 4
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    2万歩でも疲れない？ ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    ハメネイ師死亡が引き起こす「影の戦争」――中東外で…
  • 9
    ヘンリー王子夫妻が4月に豪州訪問へ、メーガン妃は女…
  • 10
    ノルウェーに続いてカナダでも...またしても在外米領…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 10
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中