最新記事

教育

日本の教師の仕事への「自信」が特異的に低い理由

2020年4月15日(水)15時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

職務と言われれば教員なら当然、授業をイメージするが…… gpointstudio/iStock.

<勤務時間の半分以上を、部活指導や事務作業など授業以外の雑多な業務に費やしていることが要因か>

OECD(経済開発協力機構)は5年ごとに、国際教員調査「TALIS」を実施している。各加盟国の教員の労働実態や意識を調べるもので、先日2018年調査の結果レポートの第2弾が公表された。

国別の統計表が出ているが、他国とかけ離れた日本の値がちらほら見られる。例えば、以下の項目に対する回答だ。

「I am satisfied with my performance in this school.」

直訳すると「現勤務校での自分の仕事ぶりに満足している」となる。日本の中学校教員のうち、「とてもそう思う」ないしは「そう思う」と答えた人の割合は49.0%、ほぼ半数だ。この数値に違和感はないが、他国の数値はこれよりずっと高い。アメリカは93.4%、イギリスは91.5%、お隣の韓国は81.5%だ。

日本の子どもの学力水準は高い。ICT(情報通信技術)機器もろくになく、授業以外の雑務も多いという悪条件のなか、日本の教員は本当に頑張っている。週の労働時間と絡めてみると、日本の教員の「哀れ」とも言うべき実態が浮かび上がってくる<図1>。

data200415-chart01.png

日本の教員の労働時間は最も長いが、職務能力への自信は他国と比べて際立って低い。謙虚な回答をしたのかもしれないが、そうした国民性を考慮しても、日本の教員が自信を持てない要因はあるように思う。職務の多くが、専門の授業以外の業務であることだ。

自分の仕事のパフォーマンス、職務遂行能力に自信がないと口にする時、職務としてどういうものをイメージしているのか。教員なら当然「授業」だが、日本の教員は授業以外の雑多な業務を担わされている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

FRB議長「プライベートクレジット注視」 システミ

ビジネス

金融政策「良い位置」、イラン情勢の影響見極めへ様子

ワールド

戦争で世界経済に非対称ショック、物価上昇と成長減速

ワールド

レバノン南部で国連要員3人死亡、インドネシア国籍 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中