最新記事

教育

日本の教師の仕事への「自信」が特異的に低い理由

2020年4月15日(水)15時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

職務と言われれば教員なら当然、授業をイメージするが…… gpointstudio/iStock.

<勤務時間の半分以上を、部活指導や事務作業など授業以外の雑多な業務に費やしていることが要因か>

OECD(経済開発協力機構)は5年ごとに、国際教員調査「TALIS」を実施している。各加盟国の教員の労働実態や意識を調べるもので、先日2018年調査の結果レポートの第2弾が公表された。

国別の統計表が出ているが、他国とかけ離れた日本の値がちらほら見られる。例えば、以下の項目に対する回答だ。

「I am satisfied with my performance in this school.」

直訳すると「現勤務校での自分の仕事ぶりに満足している」となる。日本の中学校教員のうち、「とてもそう思う」ないしは「そう思う」と答えた人の割合は49.0%、ほぼ半数だ。この数値に違和感はないが、他国の数値はこれよりずっと高い。アメリカは93.4%、イギリスは91.5%、お隣の韓国は81.5%だ。

日本の子どもの学力水準は高い。ICT(情報通信技術)機器もろくになく、授業以外の雑務も多いという悪条件のなか、日本の教員は本当に頑張っている。週の労働時間と絡めてみると、日本の教員の「哀れ」とも言うべき実態が浮かび上がってくる<図1>。

data200415-chart01.png

日本の教員の労働時間は最も長いが、職務能力への自信は他国と比べて際立って低い。謙虚な回答をしたのかもしれないが、そうした国民性を考慮しても、日本の教員が自信を持てない要因はあるように思う。職務の多くが、専門の授業以外の業務であることだ。

自分の仕事のパフォーマンス、職務遂行能力に自信がないと口にする時、職務としてどういうものをイメージしているのか。教員なら当然「授業」だが、日本の教員は授業以外の雑多な業務を担わされている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談 トランプ氏の訪中控え

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く

ビジネス

欧州証券市場監督機構、資産運用大手を監督すべき=E
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中