最新記事

ヘルス

シリコンバレーが行き着いた、刺激を断つ「ドーパミン・ファスティング」って何?

2019年12月5日(木)17時15分
松岡由希子

刺激の中毒をリセットする「ドーパミン・ファスティング」...... PeopleImages -iStock

<脳の刺激となるような行動を一時的に制限する「ドーパミン・ファスティング」が、最近、米国のシリコンバレーでブームとなっている......>

意欲や快楽などに関連する神経伝達物質「ドーパミン」を分泌させないように脳の刺激となるような行動を一時的に制限する「ドーパミン・ファスティング」が、最近、米国のシリコンバレーでブームとなっている。

ドーパミンの「断食療法」、刺激の中毒をリセットする

2019年8月に米カリフォルニア大学サンフランシスコ校のキャメロン・セパ博士が「ドーパミン・ファスティング」の実践ガイドをSNS「リンクトイン」で投稿すると、シリコンバレーの起業家やエンジニアたちの間で瞬く間に広がり、米紙ニューヨークタイムズや英国放送協会(BBC)など、欧米のマスメディアもこぞって採り上げている。

ドーパミンは脳の報酬系において重要な物質だ。ドーパミンが分泌されることで脳は快楽を覚え、行動の動機付けが行われる。たとえば、「甘いお菓子が食べたい」という欲求によって「食べる」という行動をし、「甘いお菓子」という報酬を受け取ることで、報酬系が活性化して、ドーパミンが分泌される。食事や飲酒、買い物、セックス、ゲーム、ギャンブル、ドラッグなどのほか、頻繁にSNSをチェックすることも、ドーパミンの分泌をもたらす報酬刺激となりうる。

報酬刺激が過剰になると、ドーパミンに対する感受性が低くなり、同レベルの快楽を得ようと、より多くの報酬刺激を求める「中毒状態」を引き起こすおそれがある。

「ドーパミン・ファスティング」は、文字通りドーパミンの「断食療法」である。食事や飲酒、SNS、インターネットなどを一時的に制限することで、脳を「リセット」して、習癖となっている行動から自らを解放しようというものだ。

一切の交流、コミュニケーションを断つという極端な例も

セパ博士によれば、あらゆる報酬刺激を断つのではなく、日常生活で問題となるような報酬刺激のみを抑制し、対面での会話や人々との交流はむしろ推奨されているが、「ドーパミン・ファスティング」を熱心に実践するあまり、SNSやメールの利用を制限するだけでなく、周りの人と目も合わせないなど、一切の交流、コミュニケーションを断つという極端な例もある。

最近、サンフランシスコに移り住んだバイオエンジニアのジェイニー・ムニョスさんは、「『今、ドーパミン・ファスティング中で、ドーパミンが分泌しすぎてはいけないので、あまり長く話せないんだ』と言う地元の起業家と出会った」と、サンフランシスコ移住初日の出来事をツイッターに投稿し、反響を呼んだ。

「刺激を減らしても、ドーパミンの分泌量そのものは減らない......」

セパ博士は「『ドーパミン・ファスティング』は認知行動療法に基づく手法だ」と主張しているが、その効果について疑問視する声もある。

英レディング大学のクララ・マケイブ准教授は、オンラインメディア「カンバセーション」への寄稿記事において、「ドーパミンは私たちの心身の機能にとって必要なものであり、ドーパミンの分泌量を減らすことはお勧めしない」としたうえで、「実際、特定の報酬刺激を制限しても、ドーパミンへの刺激を減らすことにはつながるが、ドーパミンの分泌量そのものは減らない」と述べている。

また、マケイブ准教授によれば、「ドーパミン・ファスティング」によってドーパミンの閾値が下がる可能性はあるが、報酬刺激を断っても、報酬を求める欲求を脳が止めるようにはならず、脳が「リセット」されるわけではないという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イランのハメネイ師死亡確認、攻撃の応酬続く トラン

ビジネス

日本の海運各社、ホルムズ通航停止など緊急対応 原油

ワールド

トランプ氏、イランに警告 報復すれば前例のない武力

ワールド

パキスタンがアフガン攻撃継続、カブールに空爆 タリ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作曲家が「惨めでもいいじゃないか」と語る理由
  • 2
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 3
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKIが語った創作と人生の覚悟
  • 4
    【クイズ】世界で最も「一人旅が危険な国」ランキン…
  • 5
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 8
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 9
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 10
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 8
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 9
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 10
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中