最新記事

ヘルス

シリコンバレーが行き着いた、刺激を断つ「ドーパミン・ファスティング」って何?

2019年12月5日(木)17時15分
松岡由希子

刺激の中毒をリセットする「ドーパミン・ファスティング」...... PeopleImages -iStock

<脳の刺激となるような行動を一時的に制限する「ドーパミン・ファスティング」が、最近、米国のシリコンバレーでブームとなっている......>

意欲や快楽などに関連する神経伝達物質「ドーパミン」を分泌させないように脳の刺激となるような行動を一時的に制限する「ドーパミン・ファスティング」が、最近、米国のシリコンバレーでブームとなっている。

ドーパミンの「断食療法」、刺激の中毒をリセットする

2019年8月に米カリフォルニア大学サンフランシスコ校のキャメロン・セパ博士が「ドーパミン・ファスティング」の実践ガイドをSNS「リンクトイン」で投稿すると、シリコンバレーの起業家やエンジニアたちの間で瞬く間に広がり、米紙ニューヨークタイムズや英国放送協会(BBC)など、欧米のマスメディアもこぞって採り上げている。

ドーパミンは脳の報酬系において重要な物質だ。ドーパミンが分泌されることで脳は快楽を覚え、行動の動機付けが行われる。たとえば、「甘いお菓子が食べたい」という欲求によって「食べる」という行動をし、「甘いお菓子」という報酬を受け取ることで、報酬系が活性化して、ドーパミンが分泌される。食事や飲酒、買い物、セックス、ゲーム、ギャンブル、ドラッグなどのほか、頻繁にSNSをチェックすることも、ドーパミンの分泌をもたらす報酬刺激となりうる。

報酬刺激が過剰になると、ドーパミンに対する感受性が低くなり、同レベルの快楽を得ようと、より多くの報酬刺激を求める「中毒状態」を引き起こすおそれがある。

「ドーパミン・ファスティング」は、文字通りドーパミンの「断食療法」である。食事や飲酒、SNS、インターネットなどを一時的に制限することで、脳を「リセット」して、習癖となっている行動から自らを解放しようというものだ。

一切の交流、コミュニケーションを断つという極端な例も

セパ博士によれば、あらゆる報酬刺激を断つのではなく、日常生活で問題となるような報酬刺激のみを抑制し、対面での会話や人々との交流はむしろ推奨されているが、「ドーパミン・ファスティング」を熱心に実践するあまり、SNSやメールの利用を制限するだけでなく、周りの人と目も合わせないなど、一切の交流、コミュニケーションを断つという極端な例もある。

最近、サンフランシスコに移り住んだバイオエンジニアのジェイニー・ムニョスさんは、「『今、ドーパミン・ファスティング中で、ドーパミンが分泌しすぎてはいけないので、あまり長く話せないんだ』と言う地元の起業家と出会った」と、サンフランシスコ移住初日の出来事をツイッターに投稿し、反響を呼んだ。

「刺激を減らしても、ドーパミンの分泌量そのものは減らない......」

セパ博士は「『ドーパミン・ファスティング』は認知行動療法に基づく手法だ」と主張しているが、その効果について疑問視する声もある。

英レディング大学のクララ・マケイブ准教授は、オンラインメディア「カンバセーション」への寄稿記事において、「ドーパミンは私たちの心身の機能にとって必要なものであり、ドーパミンの分泌量を減らすことはお勧めしない」としたうえで、「実際、特定の報酬刺激を制限しても、ドーパミンへの刺激を減らすことにはつながるが、ドーパミンの分泌量そのものは減らない」と述べている。

また、マケイブ准教授によれば、「ドーパミン・ファスティング」によってドーパミンの閾値が下がる可能性はあるが、報酬刺激を断っても、報酬を求める欲求を脳が止めるようにはならず、脳が「リセット」されるわけではないという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

午後3時のドルは159円後半へ上昇、米による海峡封

ワールド

トランプ氏、ローマ教皇の批判に反発 「犯罪に弱腰」

ワールド

米民主党、トランプ氏盟友オルバン氏の敗北歓迎 中間

ワールド

韓・ポーランド、包括的戦略的パートナーシップ格上げ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相場で人気の優良株から売られる落とし穴
  • 2
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 3
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 4
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけ…
  • 5
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 8
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 9
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 10
    「いい加減にして...」ケンダル・ジェンナーの「目の…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 10
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中