最新記事

躍進のラグビー

ラグビーの歴史・経済・未来・課題──今、歴史的転換点を迎えている

THE FUTURE OF RUGBY

2019年11月1日（金）17時15分
マルコム・ビース（ジャーナリスト）

19世紀のラグビー校で始まった素朴なフットボール　POPPERFOTO/GETTY IMAGES

＜日本代表の快進撃で、初のアジア開催ラグビーW杯は大成功。グローバル化、賃金格差、女子ラグビー、放映権......。私たちは今、遅れて来た人気スポーツの「進化」を目撃している＞

※10月23日発売「躍進のラグビー」特集より

雨にも負けず、試合を中止にしたら法的措置も辞さないとの圧力にも負けず、日本はスコットランドを撃破してラグビー・ワールドカップ（W杯）の1次リーグを突破した。終わってみれば28対21 、最後はディフェンス陣の奮闘でリードを守り切った。

かくしてベスト8に勝ち進んだ日本は歴史を書き換えたのだが、それだけではない。ラグビーが真にグローバルな競技であることも証明した。

「どの試合も中立的な立場で見ているが」と言ったのは、スイス・ラグビー協会の代表でW杯の統括団体ワールドラグビーの理事会にも名を連ねるフェロニカ・ミュールホファー。「日本の試合には興奮したし、質の高さにも感動した。伝統的な強豪国以外が準々決勝に進出できたのは、この競技が世界中に根付いた証拠だ」

ラグビーの誕生は1823年のイングランド。ウィリアム・ウェブ・エリスという少年がフットボールの試合中、手でボールをつかんで走り出したのが起源だ。やがて競技団体ができ、ルールが整えられると、ラグビーはすぐ世界に普及した。当時のイギリスが世界の大国で、イギリス人は世界のどこにもいたからだ。技術的には未熟な競技だし、お金にもならなかったが、仲間意識を高め、現地の人との交流を深めるには大いに役立った。

日本も例外ではない。ジャパン・タイムズの前身となる英字紙の報道によると、早くも1866年に「横浜フットボールクラブ」が設立されている。40人を超す創設メンバーにはイギリス海軍の士官も含まれていた（薩摩藩士がイギリス人を殺傷した「生麦事件」からほんの数年後のことだ）。メンバーには名門ウィンチェスター校やラグビー校の出身者もいるので「立派な試合を見られることだろう」と、その記事にはある。

こうしてラグビーは世界に進出したが、人気の点ではサッカーやクリケットに遠く及ばなかった。理由の1つはプロ化の遅れだ。週末に試合で汗を流す選手たちも、平日は弁護士や医師、軍人、あるいは会社員として働かざるを得なかった。ラグビーが肉体的に苛酷なスポーツで、競技人口を増やしにくいという問題もあった。世界中でラグビーが脚光を浴びるのは、1995年にプロ化されてからだ。

日本の視聴率が50％を超えた

世界には2017年現在、ラグビー協会が121ある。登録選手は350万、非登録の競技人口は推定880万（ちなみにサッカーの競技人口は2億人以上とされる）。アジアのラグビー競技人口は約102万、アフリカは120万、北米とカリブ海諸国は178万、ヨーロッパは398万、オセアニアは98万、南米は69万となっている。

次のページ5億5500万ドル、テレビで稼ぐラグビー先進国トップ3
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

タイ首相、カンボジアとの戦闘継続を表明
2025.12.14

ワールド

ベラルーシ、平和賞受賞者や邦人ら123人釈放　米が
2025.12.14

ワールド

アングル：ブラジルのコーヒー農家、気候変動でロブス
2025.12.14

ワールド

アングル：ファッション業界に巣食う中国犯罪組織が抗
2025.12.14
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 8
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中