最新記事

躍進のラグビー

ラグビーの歴史・経済・未来・課題──今、歴史的転換点を迎えている

THE FUTURE OF RUGBY

2019年11月1日(金)17時15分
マルコム・ビース(ジャーナリスト)

19世紀のラグビー校で始まった素朴なフットボール POPPERFOTO/GETTY IMAGES

<日本代表の快進撃で、初のアジア開催ラグビーW杯は大成功。グローバル化、賃金格差、女子ラグビー、放映権......。私たちは今、遅れて来た人気スポーツの「進化」を目撃している>

※10月23日発売「躍進のラグビー」特集より

雨にも負けず、試合を中止にしたら法的措置も辞さないとの圧力にも負けず、日本はスコットランドを撃破してラグビー・ワールドカップ(W杯)の1次リーグを突破した。終わってみれば28対21 、最後はディフェンス陣の奮闘でリードを守り切った。

かくしてベスト8に勝ち進んだ日本は歴史を書き換えたのだが、それだけではない。ラグビーが真にグローバルな競技であることも証明した。

「どの試合も中立的な立場で見ているが」と言ったのは、スイス・ラグビー協会の代表でW杯の統括団体ワールドラグビーの理事会にも名を連ねるフェロニカ・ミュールホファー。「日本の試合には興奮したし、質の高さにも感動した。伝統的な強豪国以外が準々決勝に進出できたのは、この競技が世界中に根付いた証拠だ」

ラグビーの誕生は1823年のイングランド。ウィリアム・ウェブ・エリスという少年がフットボールの試合中、手でボールをつかんで走り出したのが起源だ。やがて競技団体ができ、ルールが整えられると、ラグビーはすぐ世界に普及した。当時のイギリスが世界の大国で、イギリス人は世界のどこにもいたからだ。技術的には未熟な競技だし、お金にもならなかったが、仲間意識を高め、現地の人との交流を深めるには大いに役立った。

日本も例外ではない。ジャパン・タイムズの前身となる英字紙の報道によると、早くも1866年に「横浜フットボールクラブ」が設立されている。40人を超す創設メンバーにはイギリス海軍の士官も含まれていた(薩摩藩士がイギリス人を殺傷した「生麦事件」からほんの数年後のことだ)。メンバーには名門ウィンチェスター校やラグビー校の出身者もいるので「立派な試合を見られることだろう」と、その記事にはある。

こうしてラグビーは世界に進出したが、人気の点ではサッカーやクリケットに遠く及ばなかった。理由の1つはプロ化の遅れだ。週末に試合で汗を流す選手たちも、平日は弁護士や医師、軍人、あるいは会社員として働かざるを得なかった。ラグビーが肉体的に苛酷なスポーツで、競技人口を増やしにくいという問題もあった。世界中でラグビーが脚光を浴びるのは、1995年にプロ化されてからだ。

日本の視聴率が50%を超えた

世界には2017年現在、ラグビー協会が121ある。登録選手は350万、非登録の競技人口は推定880万(ちなみにサッカーの競技人口は2億人以上とされる)。アジアのラグビー競技人口は約102万、アフリカは120万、北米とカリブ海諸国は178万、ヨーロッパは398万、オセアニアは98万、南米は69万となっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン「戦争回避のプロセス歓迎」、大統領がサウジ皇

ワールド

ブラックロックのリーダー氏、FRB議長の最有力候補

ワールド

ウクライナ東部ハルキウで旅客列車にドローン攻撃、4

ワールド

米国境責任者、ミネソタ州知事と会談 市民射殺事件で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    生活保護と医療保険、外国人「乱用」の真実
  • 10
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中