最新記事

韓国

韓国のインスタントラーメン消費は世界一、その日本との関わりは?

2019年9月12日(木)17時30分
佐々木和義

辛ラーメンを製造する「農心」は、創業者の辛春浩氏がロッテ重光武雄会長の実弟で、日本の市場動向を追った製品を数多く手掛ける食品メーカーである。

三養ラーメンは1963年に発売された韓国第1号のインスタントラーメンだ。朝鮮戦争後の食糧難が続いていた頃、創業者の全仲潤氏がコメの代わりに手軽に食べられる食品として発案。国民の窮乏を救いたいという同氏の願いに「明星食品」の当時の奥井清澄社長が共鳴し、技術を無償で供与した。当初は日本と同じレシピだったが、韓国人の嗜好に合わせて手を加えられている。

三養食品は「プルダク焼きそば」シリーズが国内外で2825億ウォン(約266億円)を売上げ、初の海外拠点として日本に現地法人を設立した。2018年の総輸出額2000億ウォンに対して日本は36億ウォンにとどまっている。

長らくシェアを2分してきた「辛ラーメン」と「三養ラーメン」だが、「八道」が3位に浮上した。韓国ヤクルトのラーメンブランドで、2011年に発売した白いスープでありながら赤いスープと同じ辛さの「コッコ麺」がブームになり、一気にシェアを拡大した。ビビン麺などを日本に「逆輸出」するほか、ロシアでの販売を伸ばしている。

ノンフライ麺市場も増加する?

インスタントラーメン大国の韓国だが、2013年に2兆ウォンに達したあと停滞が続き、各社は打開策を求めて日本市場の動向を注視する。

まず仕掛けたのは農心で、辛ラーメンブランドにカロリーを抑えたノンフライ麺を投入した。ノンフライ麺は従来の即席麺と比べて味も食感も劣ると考える消費者が多く。これまで敬遠されてきたが、健康を重視する層への訴求を期待する。

日本では2011年の即席麺市場で5%に過ぎなかったノンフライ麺が、2014年には25%に拡大しており、韓国も似たパターンで推移すると見ているのだ。

2015年に629億ウォンだったノンフライ麺市場が2018年には1178億ウォンまで広がっており、2019年は1400億ウォンに成長すると業界は期待している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=まちまち、イラン関連報道で一時動揺も

ビジネス

スペースX、IPO評価額目標を2兆ドル超に引き上げ

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中