最新記事

軍拡

新型核兵器もアジア配備も──INF後の米ロ軍拡競争が始まった

U.S. Launches Four Missiles, Rejects Russia's Offer to Sell Advanced Arms

2019年9月9日(月)18時00分
トム・オコナー

原子力潜水艦ネブラスカから発射されたトライデントIIミサイル(2018年3月)U.S. Navy/REUTERS

<ミサイル軍拡競争はもう始まっている。ロシアはアメリカにまだない最新兵器の売却を打診、「最新兵器の売り込み」も>

9月初め、米軍が核搭載可能な中距離ミサイルの発射実験を行ったのと相前後して、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はアメリカに対し最新鋭兵器の売却を持ちかけたことを明らかにした。

米海軍は6日、「ミサイル発射実験を予定通り、4回にわたり行った」と発表した。カリフォルニア州サンディエゴ沖でオハイオ級潜水艦ネブラスカから潜水艦発射弾道ミサイル(SLBM)トライデントIIを、4日と6日にそれぞれ2回ずつ発射したという。ただし「世界で現在進行中の出来事への対応として行われたわけではいっさいない」としている。

その前日の5日、プーチンは東方経済フォーラム全体会合で、6月にドナルド・トランプ米大統領に対し、軍事大国同士「あらゆる点で釣り合いを取る」ために核ミサイルや超音速ミサイルなどロシアの最新型の武器を購入してはどうかともちかけたと述べた。プーチンによれば、米高官らは「すぐに同じようなものを自前で作れるようになる」と言って断ったという。

<参考記事>アメリカも抜いた?ロシア製最終兵器、最新の実力

ちなみに6日にも米高官が、ロシア製兵器の購入について似た発言を行っている。ロシア国営タス通信はあるトランプ政権高官の話としてこう伝えた。「アメリカにとって、ロシアから先進的なミサイル技術を購入する理由はほとんどない。ミサイル技術の安全な開発、実験、利用における競争で、アメリカはロシアを大きくリードしている」

最新鋭の兵器開発に意欲見せる両首脳

トライデントは潜水艦発射弾道ミサイルで、戦略爆撃機、大陸間弾道ミサイルと併せて各戦略3本柱全体の70%を占めている。トランプは昨年2月、トライデント向けの低出力の核弾頭W76の開発計画を含む新たな「核態勢の見直し(NPR)」を発表。核戦争の可能性を高めるのではと懸念を呼んだ。

プーチン政権はトランプ政権に対してくりかえし、この問題を提起してきた。一方でトランプ政権は、ロシアこそ以前から低出力の核兵器を研究してきたと批判している。両首脳とも、何らかの形で自国の核兵器の優位性を確立する決意は固い。NPRの発表から1カ月後、プーチンはいかなる既存の近代兵器や将来の防衛システムでも歯が立たないような新型ハイテク兵器の開発を明らかにした。

<参考記事>ロシア「撃ち落とせない極超音速ミサイル」を実戦配備へ

この新型ハイテク兵器には、ICBM(大陸間弾道ミサイル)のサルマートや極超音速滑空弾頭アバンガルド、極超音速空対地ミサイルのキンジャール、原子力巡航ミサイルのブレベストニク、水中ドローン(無人機)のポセイドンが含まれる。また、今年に入りプーチンは、極超音速潜水艦発射巡航ミサイル「ツィルコン」の実験を行っていることも明らかにした。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

イスラエル首相、トランプ氏と11日会談 イラン巡り

ビジネス

EXCLUSIVE-米FRB、年内1─2回の利下げ

ワールド

北朝鮮、2月下旬に党大会開催 5年に1度の重要会議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中