最新記事

個人情報

人気爆発の老け顔アプリFaceApp──ロシアに流れる顔データベースの危うさ

2019年7月22日(月)18時15分
安部かすみ

危ないFaceApp ABC-YouTube

<AIの画像認識技術をつかって写真の性別や年代を変えることができるアプリ「FaceApp」が、爆発的な人気を博していたが、その危ない利用ポリシーが問題になっている......>

最近ソーシャルメディアで頻繁に目にする、顔の変換(写真の加工)アプリは、AIの画像認識技術により、性別や年代の違う自分に出会えるとあって、アメリカでも大人気だ。

男女の入れ替えができたり、子ども時代に戻ることができる「Snapchat」や、未来の老人顔を予想する機能もある「フェイスアップ」(FaceApp)など、試したことのある人もいるだろう。

ブームを助長するのは、セレブたちだ。ドレイクやジョナス・ブラザーズら有名人が次々に老け顔フィルター機能を使った未来の肖像をInstagramにアップし、老け顔アピール。アプリはハッシュタグ「#faceappchallenge」などで爆発的に拡散中だ。

フェイスアプリの正確度はどれほどか

BBCは実際に、俳優イアン・マッケラン(80歳)やアーノルド・シュワルツェネッガー(71歳)などの20代のときの写真を使い、老け顔アプリの正確度を試す実験をしている。

それぞれの結果について、「75歳ごろの写真にそっくり」「許容範囲」とアプリの正確度について、まずまずと評価した。

筆者も幾度となくSNSに流れてくる画像を見るたびに、興味本位で思わずアプリをダウンロードしそうになったが、アップグレードの際に課金でもされ、面倒な解約作業にでもなってしまわないかと心配になり、いつも躊躇してしまっていた(ほかのアプリの事例では、高額課金被害は決して少なくない)。

しかし最近、「やっぱりインストールしなくてよかった」というニュースが報道された。

1億5千万以上の顔にアクセス可能に

7月17日、Forbes誌は「(まるでウィルス感染のように)瞬く間に広まったFaceApp 1億5,000万人以上の顔と名前にアクセス可能に」という見出しの記事を報じた。

同誌は、専門家の声として「世界中の1億人以上がGoogle Playからアプリをダウンロードし、121ヵ国のiOS App Storeで1位になっている。あなたがフォトギャラリーにアクセスすることを許可したFaceApp(開発業者はロシアのWireless Lab社)は、ユーザーの顔や名前など個人情報を取得し、それらをどんな目的に使うこともできる」と伝えた。

FaceAppの利用規約には、「あなたが当社のサービスを通して投稿したりシェアしたコンテンツや(名前などを含む)いかなる情報について、当社はユーザーに通知することなく商業化し、公開できる権利を持っている。それは、永続的で取り消し不能で、ロイヤリティフリーのライセンスである」と書かれていると同誌。

「そこにハッカーやロシア政府が万が一介入することにでもなったら、Facebookから収集されたデータベースなども使って、さらに事態は悪くなる」。ITセキュリティ専門家のアリエル・フューシュテッド氏のコメントとして、英Daily Mail紙が伝えた。同じくテクノロジー専門家、スティーブ・サマーティノ氏も「最悪の場合、顔データベースは、銀行情報などにアクセスできるデータとして使われることにもなりかねない」と警告している。

ウェブマガジンPhoneArena.comは、「あなたが登録した顔は、モスクワのどこかのビルボードに使われるかもしれないし、何らかのAI顔認識のアルゴリズムのために使われることになるでしょう」と伝えている。

ただForbes誌はFacebookの事例を引き合いにし、「プライバシーに関して随分と懸念されたFacebookだが、必ずしも全員の顔や個人情報が公に晒されるわけではないだろう」とした。

そして「それでも収集されたデータが漏洩を回避するために、安全な場所にきちんと保存されているか否かについて、我々は知る由もないが」と結論づけている。

これらの懸念を受け、米民主党のチャック・シューマー上院議員は17日、FaceAppがアメリカ国民に与えるプライバシーやセキュリティの安全性について、FBIに調査を求める要請を出している。

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

スズキもインドで呼吸器・マスク・防護服生産、トヨタ

ビジネス

英BP、2020年の設備投資を25%削減 米シェー

ビジネス

JAL、国際線夏ダイヤで8割超減 コロナで403便

ビジネス

中国、EV生産規制の緩和や排ガス規制延期を検討=関

MAGAZINE

特集:コロナ危機後の世界経済

2020-4・ 7号(3/31発売)

感染拡大で経済先進国の序列と秩序はこう変わる── コロナ後の「ニュー・エコノミー」を識者が徹底解説

人気ランキング

  • 1

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 2

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を流し込み...

  • 3

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問題行動が責められないのはなぜか

  • 4

    BCGワクチンの効果を検証する動きが広がる 新型コロ…

  • 5

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 6

    コロナ禍のアメリカでひよこがバカ売れ

  • 7

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 8

    ブラジル大統領ロックダウンを拒否「どうせ誰もがい…

  • 9

    緊急公開:人類と感染症、闘いと共存の歴史(全文)

  • 10

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

  • 1

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要なのだ」大規模支援

  • 2

    「コロナ失業」のリスクが最も高い業種は?

  • 3

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

  • 4

    韓国激震 常軌を逸した極悪わいせつ動画SNS「N番ル…

  • 5

    「緊急事態宣言、4月1日に出すという事実ない」 菅官…

  • 6

    食肉市場に出回るペット 出荷前には無理やり泥水を…

  • 7

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 8

    新型コロナ、若者ばかりが責められて「中高年」の問…

  • 9

    新型肺炎で泣き面の中国を今度はバッタが襲う

  • 10

    囚人コーチが教える最強の部屋トレ 自重力トレーニ…

  • 1

    一斉休校でわかった日本人のレベルの低さ

  • 2

    日本が新型肺炎に強かった理由

  • 3

    韓国はなぜ日本の入国制限に猛反発したのか

  • 4

    ドイツ政府「アーティストは必要不可欠であるだけで…

  • 5

    フランスから見ると驚愕の域、日本の鉄道のあり得な…

  • 6

    新型コロナショック対策:消費税減税も現金給付も100…

  • 7

    「NO JAPAN」に揺れた韓国へ「股」をかけて活躍した日…

  • 8

    やっぱり日本は終わりだ

  • 9

    ついに日本は終わった

  • 10

    日本で新型コロナの死亡率が低いのは、なぜなのか?

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年4月
  • 2020年3月
  • 2020年2月
  • 2020年1月
  • 2019年12月
  • 2019年11月