最新記事

中東

オマーン沖のタンカー攻撃、イランによる米対抗策なら危険な賭けに

2019年6月20日(木)14時37分

ホルムズ海峡近くで起きたタンカー攻撃について専門家は、もしイランが背後にいたとすれば、海運交通の要衝における同国の影響力誇示という狙いに合わせて綿密に練り上げられた計画とみている。写真は13日、オマーン湾で攻撃を受け炎上するタンカー(2019年 ロイター/ISNA)

ホルムズ海峡近くで起きたタンカー攻撃について専門家は、もしイランが背後にいたとすれば、海運交通の要衝における同国の影響力誇示という狙いに合わせて綿密に練り上げられた計画とみている。ただ、もしそうだとしても、そうした戦略は米国の対イラン制裁への対抗策としてはリスクの高いものだという。

イラン海軍で18年の軍歴を持つ軍事アナリスト、フセイン・アルヤン氏によると、13日に発生したタンカー2隻への攻撃は航行中に行われ、停泊中のタンカーが狙われた前月の事件よりもかなり難度が高い。

攻撃を受けたタンカーを保有する日本の海運会社の幹部は先週、乗組員から飛来物の報告を受けたと説明した。

しかし、アラヤン氏によると、このタンカーや、13日に別のノルウェー船籍のタンカーを攻撃した者は誰であれ、停泊中にタイマー式の爆破装置を磁石で船体に吸着させたか、あるいは航行中にボートや水中ドローンを使って吸着させたと分析する。

米国と欧州でそれぞれ安全保障を担当する政府関係者2人も、重傷者を出すことなく船体に損害を与えるという洗練された攻撃で、緻密な計算をうかがわせると話す。攻撃は、イランが望めば混乱を引き起こせること、ただし今はそれを望んでいないことを示す狙いがあったように見えるという。その目的は、紛争の引き金を引くというよりは、米国や他の敵対国に抑制を促すことにあるように見えるとしている。

この米欧の政府関係者2人は、イランが攻撃に関与したという直接の証拠は示さなかった。

米国はタンカー攻撃にイランが関わったと断定し、イラン革命防衛隊の関与を示す証拠と主張する映像を公表。一方のイランは関与を全面的に否定し、米軍が公開した映像は何の証拠にもなっておらず、イランはスケープゴートにされたと主張している。

シンクタンク「クライシス・グループ」のイランプロジェクトのディレクター、アリ・バエズ氏など中東専門家は、もしイランが関与したとすれば、イランが世界の石油供給を脅かし得ると示そうとしたのは明らかで、米国や他の反イラン陣営がさらに対イラン圧力を強めるのを食い止めようとの考え方だとみる。

米国防総省は17日、中東に約1000人の米兵を追加派遣すると発表したが、バエズ氏によるとこれまでのところイラン政府には、こうした動きに屈服する様子はみえない。「イランへの圧力を最大限に強めようとする米国の戦略はイランを抑え込むためとされていたが、皮肉にも実際には裏目に出ている」

英海軍の指揮官だったトム・シャープ氏は、イランは比較的低いコストで相手に大きな被害を与える「非対象攻撃」手段を取ることができると指摘。「彼らには集団攻撃の訓練を積んだジェットスキーや高速艇がある。1000ポンドのこうしたジェットスキー1台で、10億ドルの戦艦の機能を無効にできる」という。

しかし専門家によると、イランにとっても危険なのは、小さな偶発的事件が急速に事態を悪化させる恐れがあるという点だ。ワシントンのアラブ湾岸諸国研究所のアリ・アルフォネフ上級研究員は「イランが危険な賭けに出る場合、それが最終的には、イランには手に負えない戦争を引き起こすかもしれない」と述べた。

(Babak Dehghanpisheh記者)

[ジュネーブ ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号(2月25日発売)は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに[PLUS]広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:5年目迎えたウクライナ戦争、戦車が消えド

ビジネス

パラマウント、WBD買収へ 第3四半期完了の見通し

ビジネス

米国株式市場=下落、ダウ521ドル安 イラン緊迫や

ビジネス

NY外為市場=ドル軟調、155円台後半 イラン情勢
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石が発見される...ほかの恐竜にない「特徴」とは
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「…
  • 6
    トランプがイランを攻撃する日
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中