最新記事

中東

オマーン沖のタンカー攻撃、イランによる米対抗策なら危険な賭けに

2019年6月20日(木)14時37分

ホルムズ海峡近くで起きたタンカー攻撃について専門家は、もしイランが背後にいたとすれば、海運交通の要衝における同国の影響力誇示という狙いに合わせて綿密に練り上げられた計画とみている。写真は13日、オマーン湾で攻撃を受け炎上するタンカー(2019年 ロイター/ISNA)

ホルムズ海峡近くで起きたタンカー攻撃について専門家は、もしイランが背後にいたとすれば、海運交通の要衝における同国の影響力誇示という狙いに合わせて綿密に練り上げられた計画とみている。ただ、もしそうだとしても、そうした戦略は米国の対イラン制裁への対抗策としてはリスクの高いものだという。

イラン海軍で18年の軍歴を持つ軍事アナリスト、フセイン・アルヤン氏によると、13日に発生したタンカー2隻への攻撃は航行中に行われ、停泊中のタンカーが狙われた前月の事件よりもかなり難度が高い。

攻撃を受けたタンカーを保有する日本の海運会社の幹部は先週、乗組員から飛来物の報告を受けたと説明した。

しかし、アラヤン氏によると、このタンカーや、13日に別のノルウェー船籍のタンカーを攻撃した者は誰であれ、停泊中にタイマー式の爆破装置を磁石で船体に吸着させたか、あるいは航行中にボートや水中ドローンを使って吸着させたと分析する。

米国と欧州でそれぞれ安全保障を担当する政府関係者2人も、重傷者を出すことなく船体に損害を与えるという洗練された攻撃で、緻密な計算をうかがわせると話す。攻撃は、イランが望めば混乱を引き起こせること、ただし今はそれを望んでいないことを示す狙いがあったように見えるという。その目的は、紛争の引き金を引くというよりは、米国や他の敵対国に抑制を促すことにあるように見えるとしている。

この米欧の政府関係者2人は、イランが攻撃に関与したという直接の証拠は示さなかった。

米国はタンカー攻撃にイランが関わったと断定し、イラン革命防衛隊の関与を示す証拠と主張する映像を公表。一方のイランは関与を全面的に否定し、米軍が公開した映像は何の証拠にもなっておらず、イランはスケープゴートにされたと主張している。

シンクタンク「クライシス・グループ」のイランプロジェクトのディレクター、アリ・バエズ氏など中東専門家は、もしイランが関与したとすれば、イランが世界の石油供給を脅かし得ると示そうとしたのは明らかで、米国や他の反イラン陣営がさらに対イラン圧力を強めるのを食い止めようとの考え方だとみる。

米国防総省は17日、中東に約1000人の米兵を追加派遣すると発表したが、バエズ氏によるとこれまでのところイラン政府には、こうした動きに屈服する様子はみえない。「イランへの圧力を最大限に強めようとする米国の戦略はイランを抑え込むためとされていたが、皮肉にも実際には裏目に出ている」

英海軍の指揮官だったトム・シャープ氏は、イランは比較的低いコストで相手に大きな被害を与える「非対象攻撃」手段を取ることができると指摘。「彼らには集団攻撃の訓練を積んだジェットスキーや高速艇がある。1000ポンドのこうしたジェットスキー1台で、10億ドルの戦艦の機能を無効にできる」という。

しかし専門家によると、イランにとっても危険なのは、小さな偶発的事件が急速に事態を悪化させる恐れがあるという点だ。ワシントンのアラブ湾岸諸国研究所のアリ・アルフォネフ上級研究員は「イランが危険な賭けに出る場合、それが最終的には、イランには手に負えない戦争を引き起こすかもしれない」と述べた。

(Babak Dehghanpisheh記者)

[ジュネーブ ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月貿易収支は1兆1526億円の赤字=財務省(ロイ

ワールド

南ア失業率、第4四半期は31.4% 5年ぶり低水準

ワールド

トランプ氏、日本の対米投資第1号発表 3州でガス発

ワールド

欧州への海外旅行、中国 ・インドがけん引へ 米国は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中