最新記事

金融

「魔の時間」襲うフラッシュクラッシュは為替市場の新常態になるか

2019年6月7日(金)12時31分

日々552兆円(5.1兆ドル)の取扱高を擁する外国為替市場で、相場が一瞬で急激に動く「フラッシュクラッシュ」が発生する頻度が高まっており、通貨当局を大いに悩ませている。写真は2014年11月香港で撮影(2019年 ロイター)

日々5.1兆ドル(約552兆円)の取扱高を擁する外国為替市場で、相場が一瞬で急激に動く「フラッシュクラッシュ」が発生する頻度が高まっており、通貨当局を大いに悩ませている。

突然かつ急激で、多くの場合また急に値を戻す相場変動は、世界の通貨市場において、もはや日常茶飯事となっている。頻発するのはニューヨーク時間の午後5─6時、現地の為替ディーラーが店じまいを始め、東京がまだオープンしていないために取引が薄くなるため「ウィッチングアワー(魔の時間)」と呼ばれる時間帯だ。

今年に入ってから起きた2度の大きなクラッシュでは、それぞれ円とスイスフランが乱高下した。為替レートは、貿易、投資、世界経済にとっての重要性が高いため、1度の大規模な変動によって金融の安定が脅かされることを政策当局者は懸念している。

「問題は、これがニューノーマル(新常態)なのか、それとも炭鉱のカナリア的なものなのかということだ」と、国際通貨基金(IMF)のファビオ・ナタルッチ金融資本市場局次長は語った。「発生頻度も高まっており、将来大規模な流動性ストレスイベントが起きる予兆という可能性もある」

ナタルッチ次長は、クラッシュまでの数日前には流動性のひずみ(売買注文の不足を指す用語)は明らかだったと指摘。IMFでは次のクラッシュがいつ来るかを予測するための監視ツールを開発していると語った。

状況の深刻さを裏付けるように、中央銀行総裁や市場関係者が出席するニューヨーク連銀の為替市場関係者のフォーラムでも今年、フラッシュクラッシュの話題は頻繁に取り上げられている。

業界全体で為替取引が自動マッチング化したことを受けて、値動きが多く、激しくなったという点で、銀行と政策当局者の見解は一致している。つまり今後も、クラッシュが起きるリスクが極めて高いということだ。

「私たちの悲観的な見解は、為替市場においてこうした技術の比重が高まりつつあり、監視を強化していく必要があるということだ」と主要10カ国(G10)の中銀関係者は匿名で語った。

とはいえ、当局はまだ非常ボタンに手をかけているわけではない。ナタルッチ次長は、フラッシュクラッシュがこれまで企業や家庭の資金調達コストを増大させた証拠はないと指摘し、急いでなんらかの規制で対応する前に、問題を調査することは理にかなっていると述べた。

すでに為替市場では「ミニ・クラッシュ」が2週間に1度程度発生している、とコンピューターシステムによる為替自動取引を提供するプラグマによる調査で判明した。

この種のクラッシュでは、ある通貨の値が急激に動いたかと思うとまた即座に値を戻し、それと同時に売値と買値のスプレッドが突然大きく広がる。そして、大半のケースでは数分後にスプレッドは狭まる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ECB、25年も赤字計上 リバランスで第1四半期に

ワールド

米有権者、不法移民の送還支持、強硬手法には反対=世

ビジネス

訂正-トランプ関税の混乱、新興国経済にまだ打撃見ら

ワールド

米ICE、急速な人員拡大で身元調査が停滞 不祥事リ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウクライナ戦争5年目の現実
  • 4
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違…
  • 7
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 8
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    【クイズ】サメによる襲撃事件が最も多い国はどこ?
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 8
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 9
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中