最新記事

金融

「魔の時間」襲うフラッシュクラッシュは為替市場の新常態になるか

2019年6月7日(金)12時31分

日々552兆円(5.1兆ドル)の取扱高を擁する外国為替市場で、相場が一瞬で急激に動く「フラッシュクラッシュ」が発生する頻度が高まっており、通貨当局を大いに悩ませている。写真は2014年11月香港で撮影(2019年 ロイター)

日々5.1兆ドル(約552兆円)の取扱高を擁する外国為替市場で、相場が一瞬で急激に動く「フラッシュクラッシュ」が発生する頻度が高まっており、通貨当局を大いに悩ませている。

突然かつ急激で、多くの場合また急に値を戻す相場変動は、世界の通貨市場において、もはや日常茶飯事となっている。頻発するのはニューヨーク時間の午後5─6時、現地の為替ディーラーが店じまいを始め、東京がまだオープンしていないために取引が薄くなるため「ウィッチングアワー(魔の時間)」と呼ばれる時間帯だ。

今年に入ってから起きた2度の大きなクラッシュでは、それぞれ円とスイスフランが乱高下した。為替レートは、貿易、投資、世界経済にとっての重要性が高いため、1度の大規模な変動によって金融の安定が脅かされることを政策当局者は懸念している。

「問題は、これがニューノーマル(新常態)なのか、それとも炭鉱のカナリア的なものなのかということだ」と、国際通貨基金(IMF)のファビオ・ナタルッチ金融資本市場局次長は語った。「発生頻度も高まっており、将来大規模な流動性ストレスイベントが起きる予兆という可能性もある」

ナタルッチ次長は、クラッシュまでの数日前には流動性のひずみ(売買注文の不足を指す用語)は明らかだったと指摘。IMFでは次のクラッシュがいつ来るかを予測するための監視ツールを開発していると語った。

状況の深刻さを裏付けるように、中央銀行総裁や市場関係者が出席するニューヨーク連銀の為替市場関係者のフォーラムでも今年、フラッシュクラッシュの話題は頻繁に取り上げられている。

業界全体で為替取引が自動マッチング化したことを受けて、値動きが多く、激しくなったという点で、銀行と政策当局者の見解は一致している。つまり今後も、クラッシュが起きるリスクが極めて高いということだ。

「私たちの悲観的な見解は、為替市場においてこうした技術の比重が高まりつつあり、監視を強化していく必要があるということだ」と主要10カ国(G10)の中銀関係者は匿名で語った。

とはいえ、当局はまだ非常ボタンに手をかけているわけではない。ナタルッチ次長は、フラッシュクラッシュがこれまで企業や家庭の資金調達コストを増大させた証拠はないと指摘し、急いでなんらかの規制で対応する前に、問題を調査することは理にかなっていると述べた。

すでに為替市場では「ミニ・クラッシュ」が2週間に1度程度発生している、とコンピューターシステムによる為替自動取引を提供するプラグマによる調査で判明した。

この種のクラッシュでは、ある通貨の値が急激に動いたかと思うとまた即座に値を戻し、それと同時に売値と買値のスプレッドが突然大きく広がる。そして、大半のケースでは数分後にスプレッドは狭まる。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、ベネズエラ投資巡りエクソン排除示唆 C

ワールド

G7重要鉱物会合、豪印も参加と米財務長官 12日ワ

ビジネス

米政権が刑事訴追警告とパウエル氏、利下げ圧力強化の

ワールド

米、重要鉱物の中国依存巡り迅速な対策要請へ G7な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AI兵士の新しい戦争
特集:AI兵士の新しい戦争
2026年1月13日号(1/ 6発売)

ヒューマノイド・ロボット「ファントムMK1」がアメリカの戦場と戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画をネット民冷笑...「本当に痛々しい」
  • 4
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が…
  • 10
    決死の嘘が救ったクリムトの肖像画 ──ナチスの迫害を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 5
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 6
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 7
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    「グリーンランドにはロシアと中国の船がうじゃうじ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中