最新記事

運転免許

93歳の英女王、免許自主返納の殿下に続き「運転やめます」

2019年4月24日(水)17時00分
松丸さとみ

エリザベス女王の車好きは有名だが...... The Tig-Youtube

<英国のエリザベス女王は、自動車の運転好きで知られていたが、先月、93歳となり「もう車の運転をしない」と決意したという......>

殿下の事故受け、お付きの人から助言

先日21日に93歳の誕生日を祝った英国のエリザベス女王が、最近決意したことがある。「もう車の運転をしない」ということだ。

日本でも高齢者が運転する車が事故を起こす悲しいニュースが相次いでいるが、英国でも高齢ドライバーが免許の自主返納を決断する傾向にある事情は同じようだ。

エリザベス女王の夫君、エディンバラ公フィリップ殿下(97)が今年1月、交通事故を起こした話は記憶に新しい。英国王室の別邸サンドリンガム・ハウス近くで運転中に別の車に衝突し、女性を負傷させてしまった。フィリップ殿下は無傷だったものの、殿下の車が横転したほどの事故だった。

それからからわずか2日後、今度はシートベルトなしで公道を運転する姿が写真に撮られてしまい、警察当局から注意を受けた。最初の事故から3週間後の2月9日、フィリップ殿下は運転免許証を自主返納したという。

ザ・タイムズ紙によると、フィリップ殿下のこうした事故を受けて、王室セキュリティ・チームから助言を受け、エリザベス女王は公道で車を運転するのをやめると決意したのだという。ただし、女王は車を運転するのに免許証は不要なので、「免許返納」という概念はない。

なお、英国では運転免許証に年齢の上限はなく、日本のように高齢ドライバーが更新時に受ける認知機能検査もない。

女王特権で免許不要、かつては自動車整備も

エクスプレス紙によると、英国の運転免許証は女王の名前で発行されるため、女王本人は車を運転するのに免許証は必要ないと英国の法律で定められている。当然、女王は運転技能のテストを受ける必要もない。

「そもそも女王なのだからお抱えドライバーがいて自分で運転なんてしないでしょ?」と思う人もいるかもしれないが、実はエリザベス女王の車好きは有名で、自分で運転している姿は頻繁にメディアで報じられている。日本の感覚からすると王室の人間、しかも元首が自らハンドルを握るということ自体驚いてしまうが、女王は第2次世界大戦中、補助地方義勇軍(英国陸軍の女性部隊)で自動車の整備士をしていた。そのため、自動車に関する知識は運転だけにとどまらないだろう。

そんな車の好きの女王ゆえ、タイムズ紙は、運転をやめるというのにはかなり渋々同意したのではないかと報じている。女王はそのため、王室所有の私有地では今後も元気に運転を続けるとみられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 10
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中