最新記事

事故

ボーイング737MAXはなぜ墜落したのか? エチオピア政府報告書を検証

2019年4月9日(火)11時04分

●有効な対応なのか

専門家は、ライオン航空機事故の後に出されたガイドラインが、シミュレーターではなく、離陸直後の高度が低い状態で起きた現実の緊急事態を操縦士が切り抜ける上で十分だったか疑問視している。

ある737MAXの操縦士は、操縦かんの抵抗は通常の4倍程度になり、スイッチを解除した時の機体の姿勢次第では、機首を適切な位置に戻すまでに数十回も手動で操縦かんを回さなければならないこともあると話す。

暫定報告書は、操縦士2人が一緒に操縦かんを回したが、機首はほとんど上げられなかったとしている。

「乗組員は、電動トリムを再起動させたようだ」と、元ボーイングのエンジニア、ピーター・レム氏は言う。「だが、ほんのわずかしか機首を上げられなかった。直ちに水平尾翼(スタビライザー)を再び調整しようとしたのではないか。最後のMCASのコマンドは、最後の手動トリムコマンドの5秒後だった」

●なぜ手動で機首を上げられなかったのか

MCASで緊急事態が起きた場合の適切な対応は、機首が下がった危険な状態を電動スイッチを使って修正し、その後にMCASを解除して操縦かんで手動でトリムを取ることだと、航空業界のコンサルティング会社リーハムのアナリストBjorn Fehrm氏は言う。

だが、速度が速すぎる場合、電動スイッチが効かない可能性があると、欧州の航空当局が2016年のメモで指摘している。そして、MCASを解除する前に完全にトリムを修正できていない場合は、パイロットが機体をコントロールするのが物理的に不可能になる可能性があると、Fehrm氏は言う。

通常の環境では、トリムは機体を水平に飛行させるために使われる。

時速250ノット(約460キロ)までなら、操縦士は操縦かんで手動でトリムを安定させることが可能だ。だが速度が300ノットかそれ以上に上がると、動かそうとしている機体の部分への風圧が強すぎて、操縦かんを回せなくなると、Fehrm氏は指摘する。

操縦士が2人がかりで操縦かんを動かせなくなっていた時点で、エチオピア航空機の速度は最大巡航速度の340ノットを上回っており、警報音が鳴り響いていた。墜落直前の速度は500ノットに達していた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ボーイング、「737」生産ライン今夏に追加へ

ビジネス

中国1月CPIは0.2%上昇、PPIは下落率縮小

ビジネス

米アルファベット、ポンド建て100年債発行 IT業

ワールド

米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締まり「数
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中