最新記事

マレーシア

マレーシア国王、ロシア美女へ愛を捧げ電撃退位

2019年1月8日(火)21時35分
大塚智彦(PanAsiaNews)


国王の突然の退位を伝えるマレーシアメディア The Star Online / YouTube

入り乱れる真偽不明のネット情報

ムハマド5世の国王任期途中の退位という異例の事態を受けて、マレーシア国内では賛否両論が渦巻いているが、ムハマド5世と元ミス・ロシアのオクサーナさんの結婚に関してこれまでところ公式の発表はない。

1月4日に会見したマハティール首相もその辺の事情を理解した上で「何も聞いていないのだから、何も話しはしない」と国王退位には直接触れず、「(結婚に関しては)公式には確認していない」との立場を貫いた。

インターネット上ではオクサーナさんとみられる女性の下着姿やイスラム教徒の女性が頭部を覆うヒジャブを着用した写真などがアップされているが、真偽は判然としていない。

またムハマド5世に関しても「かつて、タイ南部パッタニー県のタイ人女性と結婚して、その後ほどなくして離婚した」などの未確認情報も流れている。

ムハマド5世は、今回の異例ともいえる在任中の退位について王室当局に書簡で伝え、「マレーシアの統治に関して協力をしてくれたマハティール首相らに対する謝意」を表明しているという。

そのうえで国王としてまたマレーシア国軍の最高司令官として職務をまっとうすることができたとして「今後もマレーシアの統一維持や平和と調和が維持されることを望む」との気持ちを表したという。

マレーシアでは国王が年齢差のある外国人女性と結婚することへの批判も少なくなく、こうした世論に配慮してムハマド5世自身が「国王の退位」を決断したものとみられている。退位したムハマド5世は今後、故郷のクランタン州に戻り、同州のスルタンとして州政府とともに職務を再開する予定といわれている。


otsuka-profile.jpg[執筆者]
大塚智彦(ジャーナリスト)
PanAsiaNews所属 1957年東京生まれ。国学院大学文学部史学科卒、米ジョージワシントン大学大学院宗教学科中退。1984年毎日新聞社入社、長野支局、東京外信部防衛庁担当などを経てジャカルタ支局長。2000年産経新聞社入社、シンガポール支局長、社会部防衛省担当などを歴任。2014年からPan Asia News所属のフリーランス記者として東南アジアをフィールドに取材活動を続ける。著書に「アジアの中の自衛隊」(東洋経済新報社)、「民主国家への道、ジャカルタ報道2000日」(小学館)など

※1月15日 記事の内容、一部修正いたしました(ニューズウィーク日本版ウェブ編集部)

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

インタビュー:報酬最大6000万円で勝負、アクティ

ビジネス

キオクシアHD、26年3月期純利益最大88.7%増

ビジネス

中国レノボ、メモリー不足によるPC出荷への逆風に警

ビジネス

エルメスCEO、エプスタイン氏からの面会要請を過去
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中