最新記事

インドネシア

体重600キロ、体長4.4ｍの巨大ワニが女性殺害　インドネシア、違法飼育の容疑で日本人を捜索

2019年1月17日（木）16時35分
大塚智彦（PanAsiaNews）

事件後、野生動物専門家らによって捕獲された「メリー」　現地メディアdetikcomのツイッターより

＜危険な野生動物が生息しているインドネシアで、飼育係の女性がワニに襲われて死亡する事故が発生。どう猛なペットを飼っていたのは日本人だった＞

インドネシア・スラウェシ島北部北スラウェシ州ミナハサ県にある日本人が経営する真珠養殖所でインドネシア人女性が巨大なワニに襲われて死亡する事件が起きていたことが明らかになった。

真珠養殖所で働くインドネシア人女性のディアジー・トゥオさん（44）は養殖所で飼育されているいろいろな動物の飼育も任されており、養殖所の池でワニに餌をやる仕事もしていた。

養殖所の池には体重600キロ、体長4.4メートルの巨大なワニが「飼育」されており、ワニは「メリー」と名付けられていた。

１月10日にディアジーさんはエサやりなどの通常業務に出かけたところを同僚に目撃されたのを最後に行方がわからなくなった。翌日11日に同僚がディアジーさんを探していたところ、池の中にメリーがいて、付近の水面にディアジーさんの遺体が浮いていたという。

直ちに通報を受けた地元トモホン警察の警察官が駆けつけて遺体を収容し。検視したところ、両腕や腹部の一部が欠損しており、メリーに食べられて殺害されたものと判断された。

地元警察はディアジーさんが水際からエサをメリーにあげようとしたところ、何らかの拍子で池に転落し、メリーに襲われた可能性が高いとみてさらに捜査を進めている。

遺体の両腕や腹部の一部だけが食べられたのは「たぶんメリーが満腹状態だったので（ディアジーさんの）腕と腹部だけ食べて満足し、全身は食べ残されたのだろう」とみている。

ワニを飼っていた日本人経営者、刑事訴追も

地元トモホン警察では事故のあった真珠養殖所を経営しているという日本人の行方を捜索している。ワニはこの日本人が個人的に真珠養殖所敷地内の池で飼育していたとされ、ワニなどの危険な野生動物を私有地で飼育する場合には特別な許可が必要であることから、適正な許可を受けていたかどうかを捜査する。

そのうえで「もし適正な許可を日本人が受けていなかった場合には、刑事訴追の可能性もある」として人命が失われた事故だけに厳しく対処する考えを示している。

ディアジーさん殺害の「実行犯」であるワニのメリーは事件後、野生動物専門家や警察官、国軍兵士、地元自治体関係者など約25人からなるチームによって捕獲作業が行われた。専門家によって麻酔注射を打たれながらのたうち回るメリーを動けないようにがんじがらめに縛り上げて確保された。今後、一般市民の居住地区から離れた自然保護地域で解放する予定という。

次のページインドネシアで相次ぐワニの被害
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中