最新記事

インドネシア

体重600キロ、体長4.4mの巨大ワニが女性殺害 インドネシア、違法飼育の容疑で日本人を捜索

2019年1月17日(木)16時35分
大塚智彦(PanAsiaNews)

事件後、野生動物専門家らによって捕獲された「メリー」 現地メディアdetikcomのツイッターより

<危険な野生動物が生息しているインドネシアで、飼育係の女性がワニに襲われて死亡する事故が発生。どう猛なペットを飼っていたのは日本人だった>

インドネシア・スラウェシ島北部北スラウェシ州ミナハサ県にある日本人が経営する真珠養殖所でインドネシア人女性が巨大なワニに襲われて死亡する事件が起きていたことが明らかになった。

真珠養殖所で働くインドネシア人女性のディアジー・トゥオさん(44)は養殖所で飼育されているいろいろな動物の飼育も任されており、養殖所の池でワニに餌をやる仕事もしていた。

養殖所の池には体重600キロ、体長4.4メートルの巨大なワニが「飼育」されており、ワニは「メリー」と名付けられていた。

1月10日にディアジーさんはエサやりなどの通常業務に出かけたところを同僚に目撃されたのを最後に行方がわからなくなった。翌日11日に同僚がディアジーさんを探していたところ、池の中にメリーがいて、付近の水面にディアジーさんの遺体が浮いていたという。

直ちに通報を受けた地元トモホン警察の警察官が駆けつけて遺体を収容し。検視したところ、両腕や腹部の一部が欠損しており、メリーに食べられて殺害されたものと判断された。

地元警察はディアジーさんが水際からエサをメリーにあげようとしたところ、何らかの拍子で池に転落し、メリーに襲われた可能性が高いとみてさらに捜査を進めている。

遺体の両腕や腹部の一部だけが食べられたのは「たぶんメリーが満腹状態だったので(ディアジーさんの)腕と腹部だけ食べて満足し、全身は食べ残されたのだろう」とみている。

ワニを飼っていた日本人経営者、刑事訴追も

地元トモホン警察では事故のあった真珠養殖所を経営しているという日本人の行方を捜索している。ワニはこの日本人が個人的に真珠養殖所敷地内の池で飼育していたとされ、ワニなどの危険な野生動物を私有地で飼育する場合には特別な許可が必要であることから、適正な許可を受けていたかどうかを捜査する。

そのうえで「もし適正な許可を日本人が受けていなかった場合には、刑事訴追の可能性もある」として人命が失われた事故だけに厳しく対処する考えを示している。

ディアジーさん殺害の「実行犯」であるワニのメリーは事件後、野生動物専門家や警察官、国軍兵士、地元自治体関係者など約25人からなるチームによって捕獲作業が行われた。専門家によって麻酔注射を打たれながらのたうち回るメリーを動けないようにがんじがらめに縛り上げて確保された。今後、一般市民の居住地区から離れた自然保護地域で解放する予定という。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米戦闘機2機、イランが撃墜 乗員2人救助・1人不明

ビジネス

アングル:インドへの高級ブランド進出、実店舗スペー

ビジネス

米地裁、FRB議長の召喚状差し止めの判断維持 検察

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中