最新記事

医療

「セックス依存症」はどこまで病気か

Something to Be Worried About?

2018年12月13日(木)17時30分
サダナ・バラニダラン

アメリカ人の8.6%が性的感情・行動で悩みを抱えているというが PEOPLEIMAGES/ISTOCKPHOTO

<WHOが強迫的性行動症を新たに疾病分類に加えたが、この「病気」に関してはまだ分かっていないことが多い>

この10年ほど、複数の女性との不倫が発覚したプロゴルファーのタイガー・ウッズや、常習的な性暴力を告発された映画プロデューサーのハービー・ワインスティーンが世間を騒がせるなか、「セックス依存症」という病気が流行しているような印象がある。

もっとも、この「病気」にはまだ分かっていないことが多い。そもそも、そんな病気が本当に存在するのか専門家の意見は一致していない。これは、一つの病気として診断の対象とすべきものなのか。それとも、他の要因が複合的に作用して発生している行動にすぎないのか。

少なくとも、性衝動の問題で苦しんでいる人が大勢いることは確かだ。WHO(世界保健機関)は今年、国際疾病分類の最新版に「強迫的性行動症(CSBD)」を新たに記載した。

この疾患の特徴は、性的な思考や行動を繰り返し、自分で制御できなくなることだ。性的活動の望ましい「上限」は明示されていないが、性的欲求が生活の中で中心的位置を占めれば、精神を痛めつけられたり、生活に支障が出たりしかねない。

JAMA(米国医師会報)ネットワーク・オープン誌によると、2300人を超すアメリカの成人を対象に調査したところ、8.6%は性的感情や性的行動に関して悩みを抱えているという(男性は10.3%、女性は7.0%)。

「マスターベーションのし過ぎで仕事に支障が出ている人もいるし、セックスのために金を使い過ぎて経済的に破綻しかけている人もいる」と、この論文の筆頭著者であるミネソタ大学のジャナ・ディッケンソン研究員は述べている。

セクハラ男が悪用する?

しかし、CSBDの診断基準はまだ確立されていない。ディッケンソンらの研究では、調査対象者に、「性的行動について罪悪感や恥辱感を抱く頻度は?」「性的思考と性的行動が恋愛に害を及ぼす頻度は?」といった問いを尋ね、5段階で自己評価させた。このやり方では、症状を大げさに回答する人がいても不思議ではない。

セックス依存症という診断は、他者に性被害を加える人物によって悪用されかねないと懸念する心理学者もいる。

「女性に偏見を持った利己的な人間を医学上の病気と診断すべきなのか」と、ニューメキシコ州アルバカーキの臨床心理学士デービッド・J・レイは語っている。「富と権力を握る利己的な男たちは、無責任で衝動的な性行動を正当化する道具としてこの概念を長年用いてきた」

セクハラ男を「セックス依存症」と機械的に認定することはやめたほうがよさそうだ。

<本誌2018年12月18日号掲載>


※12月18日号(12月11日発売)は「間違いだらけのAI論」特集。AI信奉者が陥るソロー・パラドックスの罠とは何か。私たちは過大評価と盲信で人工知能の「爆発点」を見失っていないか。「期待」と「現実」の間にミスマッチはないか。来るべきAI格差社会を生き残るための知恵をレポートする。

ニューズウィーク日本版 世界も「老害」戦争
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月25日号(11月18日発売)は「世界も『老害』戦争」特集。アメリカやヨーロッパでも若者が高齢者の「犠牲」に

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

S&P、丸紅を「A─」に格上げ アウトルックは安定

ワールド

中国、米国産大豆を買い付け 米中首脳会談受け

ビジネス

午後3時のドルは155円前半、一時9カ月半ぶり高値

ワールド

被造物は「悲鳴」、ローマ教皇がCOP30で温暖化対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 9
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 10
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中