最新記事

医療

「セックス依存症」はどこまで病気か

Something to Be Worried About?

2018年12月13日(木)17時30分
サダナ・バラニダラン

アメリカ人の8.6%が性的感情・行動で悩みを抱えているというが PEOPLEIMAGES/ISTOCKPHOTO

<WHOが強迫的性行動症を新たに疾病分類に加えたが、この「病気」に関してはまだ分かっていないことが多い>

この10年ほど、複数の女性との不倫が発覚したプロゴルファーのタイガー・ウッズや、常習的な性暴力を告発された映画プロデューサーのハービー・ワインスティーンが世間を騒がせるなか、「セックス依存症」という病気が流行しているような印象がある。

もっとも、この「病気」にはまだ分かっていないことが多い。そもそも、そんな病気が本当に存在するのか専門家の意見は一致していない。これは、一つの病気として診断の対象とすべきものなのか。それとも、他の要因が複合的に作用して発生している行動にすぎないのか。

少なくとも、性衝動の問題で苦しんでいる人が大勢いることは確かだ。WHO(世界保健機関)は今年、国際疾病分類の最新版に「強迫的性行動症(CSBD)」を新たに記載した。

この疾患の特徴は、性的な思考や行動を繰り返し、自分で制御できなくなることだ。性的活動の望ましい「上限」は明示されていないが、性的欲求が生活の中で中心的位置を占めれば、精神を痛めつけられたり、生活に支障が出たりしかねない。

JAMA(米国医師会報)ネットワーク・オープン誌によると、2300人を超すアメリカの成人を対象に調査したところ、8.6%は性的感情や性的行動に関して悩みを抱えているという(男性は10.3%、女性は7.0%)。

「マスターベーションのし過ぎで仕事に支障が出ている人もいるし、セックスのために金を使い過ぎて経済的に破綻しかけている人もいる」と、この論文の筆頭著者であるミネソタ大学のジャナ・ディッケンソン研究員は述べている。

セクハラ男が悪用する?

しかし、CSBDの診断基準はまだ確立されていない。ディッケンソンらの研究では、調査対象者に、「性的行動について罪悪感や恥辱感を抱く頻度は?」「性的思考と性的行動が恋愛に害を及ぼす頻度は?」といった問いを尋ね、5段階で自己評価させた。このやり方では、症状を大げさに回答する人がいても不思議ではない。

セックス依存症という診断は、他者に性被害を加える人物によって悪用されかねないと懸念する心理学者もいる。

「女性に偏見を持った利己的な人間を医学上の病気と診断すべきなのか」と、ニューメキシコ州アルバカーキの臨床心理学士デービッド・J・レイは語っている。「富と権力を握る利己的な男たちは、無責任で衝動的な性行動を正当化する道具としてこの概念を長年用いてきた」

セクハラ男を「セックス依存症」と機械的に認定することはやめたほうがよさそうだ。

<本誌2018年12月18日号掲載>


※12月18日号(12月11日発売)は「間違いだらけのAI論」特集。AI信奉者が陥るソロー・パラドックスの罠とは何か。私たちは過大評価と盲信で人工知能の「爆発点」を見失っていないか。「期待」と「現実」の間にミスマッチはないか。来るべきAI格差社会を生き残るための知恵をレポートする。

ニューズウィーク日本版 英語で学ぶ国際ニュース超入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年5月6日/13日号(4月30日発売)は「英語で学ぶ 国際ニュース超入門」特集。トランプ2.0/関税大戦争/ウクライナ和平/中国・台湾有事/北朝鮮/韓国新大統領……etc.

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FRB、関税の影響が明確になるまで利下げにコミット

ワールド

インドとパキスタン、停戦合意から一夜明け小康 トラ

ワールド

トランプ氏「ロシアとウクライナに素晴らしい日に」、

ビジネス

関税は生産性を低下させインフレを助長=クックFRB
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノーパンツルックで美脚解放も「普段着」「手抜き」と酷評
  • 3
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦闘機を撃墜する「世界初」の映像をウクライナが公開
  • 4
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 5
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 6
    指に痛みが...皮膚を破って「異物」が出てきた様子を…
  • 7
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 8
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    「股間に顔」BLACKPINKリサ、ノーパンツルックで妖艶…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 3
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 4
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 5
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 6
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノー…
  • 9
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 10
    ついに発見! シルクロードを結んだ「天空の都市」..…
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの…
  • 5
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 6
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つ…
  • 7
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 8
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中