最新記事

事故

離陸前のインドネシア機から乗客脱出　荷物室にあったのはドリアン2トン

2018年11月8日（木）14時55分
大塚智彦（PanAsiaNews）

ドリアン2025Kgが積み込まれていたインドネシア機の荷物室　KOMPASTV / YouTube

＜格安航空会社の旅客機事故があったインドネシアで、今度は離陸前の機内から乗客が「耐えきれない」と脱出する「事故」が発生したが──＞

インドネシア・スマトラ島ブンクル州の州都ブンクルにある空港から首都ジャカルタに向かう予定だったスリウィジャヤ航空機で、機内に搭乗した乗客の大半が機外に降機してしまい離陸が遅延する「事件」があった。原因は機体下部の荷物室に積み込まれた大量の「ドリアン」から、機体上部の客室にまでその臭いが漏れてきたためで、改めてドリアンの臭いの凄さを裏付ける出来事となった。

客室乗務員（CA）は臭いの原因が荷物室のドリアンであると説明したうえで「離陸して上空に上がれば臭いはなくなる」、「臭い消しとして消臭効果のあるコーヒーの粉末やパンダンの葉を置いてあるので心配ない」と乗客に説明したという。

しかし乗客たちは臭いに耐えきれないため、善処をCAに求めたものの解決策が示されないことから、多くの乗客がタラップを降りて機外に出てしまった。

スリウィジャヤ航空ではとりあえず乗客の要望と運航を優先させるために荷物室に積み込まれていたドリアン2025Kgを急きょ下ろすことを決定。ドリアンを機外に運び出した後、乗客を再度機内に案内し、出発予定時刻を１時間遅れて離陸したという。

積みこまれた約２トンものドリアンが、乗客の荷物なのか空輸する貨物なのか、所有者は誰なのかなどの「騒動の元凶」であるドリアンの詳細については伝えられていない。

乗客がFBで顛末を伝える

この「ドリアン事件」の一部始終は乗客の一人が映像をインターネット上のソーシャルネットワークfacebookに投稿したため、その様子が広く伝わった。

BBCなどが伝えた投稿者のコメントによると「機内に入ったらドリアンの臭いがした。CAに不満を言ったものの、聞き置くだけで具体的な対応をしてくれなかった」ということで、「周りの乗客にこの機体で飛行したいか聞くと大半が否定的だったので機外に出た」としている。乗客の中にはCAに詰め寄る人もいたというが、最終的にはドリアンを荷物室から下ろして問題は解決、全ての乗客が機上の人となったという。


ドリアンの臭いから乗客が逃げ出したインドネシア機　KOMPASTV / YouTube

次のページ最初のひと口が人生を左右？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米ＵＳＴＲ、新たな３０１条調査開始へ　主要国の大半
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21

ワールド

トランプ氏、10％の代替関税に署名　最高裁の違憲判
2026.02.21

ワールド

アングル：米相互関税に違憲判決、世界経済の先行き依
2026.02.21
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中