最新記事

事故

離陸前のインドネシア機から乗客脱出　荷物室にあったのはドリアン2トン

2018年11月8日（木）14時55分
大塚智彦（PanAsiaNews）

ドリアン2025Kgが積み込まれていたインドネシア機の荷物室　KOMPASTV / YouTube

＜格安航空会社の旅客機事故があったインドネシアで、今度は離陸前の機内から乗客が「耐えきれない」と脱出する「事故」が発生したが──＞

インドネシア・スマトラ島ブンクル州の州都ブンクルにある空港から首都ジャカルタに向かう予定だったスリウィジャヤ航空機で、機内に搭乗した乗客の大半が機外に降機してしまい離陸が遅延する「事件」があった。原因は機体下部の荷物室に積み込まれた大量の「ドリアン」から、機体上部の客室にまでその臭いが漏れてきたためで、改めてドリアンの臭いの凄さを裏付ける出来事となった。

客室乗務員（CA）は臭いの原因が荷物室のドリアンであると説明したうえで「離陸して上空に上がれば臭いはなくなる」、「臭い消しとして消臭効果のあるコーヒーの粉末やパンダンの葉を置いてあるので心配ない」と乗客に説明したという。

しかし乗客たちは臭いに耐えきれないため、善処をCAに求めたものの解決策が示されないことから、多くの乗客がタラップを降りて機外に出てしまった。

スリウィジャヤ航空ではとりあえず乗客の要望と運航を優先させるために荷物室に積み込まれていたドリアン2025Kgを急きょ下ろすことを決定。ドリアンを機外に運び出した後、乗客を再度機内に案内し、出発予定時刻を１時間遅れて離陸したという。

積みこまれた約２トンものドリアンが、乗客の荷物なのか空輸する貨物なのか、所有者は誰なのかなどの「騒動の元凶」であるドリアンの詳細については伝えられていない。

乗客がFBで顛末を伝える

この「ドリアン事件」の一部始終は乗客の一人が映像をインターネット上のソーシャルネットワークfacebookに投稿したため、その様子が広く伝わった。

BBCなどが伝えた投稿者のコメントによると「機内に入ったらドリアンの臭いがした。CAに不満を言ったものの、聞き置くだけで具体的な対応をしてくれなかった」ということで、「周りの乗客にこの機体で飛行したいか聞くと大半が否定的だったので機外に出た」としている。乗客の中にはCAに詰め寄る人もいたというが、最終的にはドリアンを荷物室から下ろして問題は解決、全ての乗客が機上の人となったという。


ドリアンの臭いから乗客が逃げ出したインドネシア機　KOMPASTV / YouTube

次のページ最初のひと口が人生を左右？
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07

ビジネス

米ＦＲＢは年内1─2回の利下げ必要＝ＳＦ連銀総裁
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも！　その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 9
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 10
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中