最新記事

インド

ハリポタをテーマに名門法科大が法律コースを開設したインドならではの事情とは?

2018年10月31日(水)19時20分
モーゲンスタン陽子

法律はハリポタで学べ! Mark Blinch-REUTERS

<インド有数の法科大学がこのほど、ハリポタをテーマにした法律コースの開設を発表した。そのインドならではの事情は...>

初版刊行から20年が過ぎても、その人気の衰えないハリー・ポッター・シリーズ。そんなハリポタが、まったく別の世界でも注目を集めている。インド有数の法科大学がこのほど、ハリポタをテーマにした法律コースの開設を発表した。

魔法界を正す法律を考えよ

この12月からハリポタ法科コースを開くのは、インドの名門校の1つ、コルカタの国立法科学大学(NUJS)。コース名は「ファンタジー小説と法のインターフェイス:ローリング[ハリー・ポッターの著者]のポッター韻文特別集中」。必修ではなく自由履修コースで、受講できるのは4、5年生。合計45時間を40人の学生に提供するという(インディアン・エクスプレス)。

この実験的なコースの目標は、それが商法であろうが憲法であろうがポッターワールドの刑法であろうが、法の原則を当てはめ、現実世界と対比させることだ。魔法省の機能の分析や、クィディッチとスポーツ法も含まれる。すべてを考慮し、魔法の国にふさわしい法案を考え出すことを生徒に奨励すると、コースをデザインしたシュヴィック・クマー・グーハ助教授は言う。

インドならではの事情も

ファンならご存知だろうが、ハリポタの世界は意外と民主的ではない。ドビーなど屋敷しもべ妖精の扱いはひどいものだし、魔法牢獄アズカバンの囚人に人権などない。日刊預言者新聞は政府の機関紙になりさがり、ホグワーツに派遣されてきた魔法省のドローリス・アンブリッジは子供たちを平気で拷問にかける......。

だが、ただ楽しく学ぶためにハリポタが採用されたわけではない。インドでは、奴隷、拷問、差別などは現実に存在する問題だ。しかし、さまざまな宗教や価値観が入り混じるインドでは、ある人の「正論」が必ずしも他の人の正論とはなり得ない。グーハ助教授は、自分にも政治的な偏りがあるが、それを教室に持ち込むわけにはいかないとし、「だから生徒たちが先入観をもたない教材を使いたい。ハリポタの世界で表現された差別は、生徒たち全員が間違っているということで合意できるものだ」と言う(ガーディアン)。

ハリポタシリーズはインドでも広く読まれており、30以上の現地語に訳されているという。BBCによると、同コースの申込者はすでに40の定員に達し、多くの学生がコースのキャパシティを拡大するようグーハに求めているそうだ。

アメリカやイギリスでも

ハリポタを扱うコースがインドで開設されたのは実は初めてではない(テレグラフによると、2012年、デリー大学で同類のコースが開設されたが、受講希望者が多すぎて閉鎖となった)。

また、ハリポタをテーマにした(文学以外の)講義を扱う大学は、名門イェール大学をはじめ、アメリカやイギリスでもすでに多くあるようだ。世界初はイギリス、ダラム大学の偏見・市民権・いじめなどを研究するプログラムだったと言われる。ただし法学ではインドが初めてのようだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、カナダに国際橋の共同管理要求 「両岸所

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中