最新記事

イラン

イランがホルムズ海峡を封鎖したらどうなるか──原油高騰と戦争だ

What Happens if Iran Closes World's Busiest Oil Route?

2018年8月10日（金）21時40分
トム・オコーナー

米中央軍のジョセフ・ボーテル司令官は8月8日に国防省で記者団に対し、イランの軍事演習について次のように語った。「アメリカへのメッセージは明確だ。制裁再開を前に、（海峡封鎖を）実行する能力を誇示する狙いがあった」。イランは約100隻の艦船を演習に集結させていたが、従来のように嫌がらせをすることはなかった。

「イランがある程度の戦力を持っているのは間違いない。機雷や沿岸防衛用のミサイル、赤外線レーダーなどだ。だがアメリカも相当の戦力を持っている」、と彼は言った。アメリカは（ホルムズ海峡の）航行の自由を守るために友好国と協力し、イランに対して必要に応じた対抗措置を取る、と強調した。

イランはアメリカに打ちのめされる可能性に加え、国内でも不安要素を抱えている。イランが中東で影響力を拡大できたのは、イラクやシリアのシーア派を支援してスンニ派反政府勢力を抑え込んだことと、国産の弾道ミサイルを保有していることだ。だが、それらに巨額の資金を注ぎ込んだせいで、イラン経済は大打撃を受けた。さらに核合意からの離脱、というトランプ政権の決定を受けてイランの通貨リアルは暴落し、イランの各都市で大規模デモが続発する異常事態に発展した。

イランとアメリカ、どちらが信用なくすか

ホルムズ海峡を封鎖すれば、イランの国際的な信用にも傷つく。今は味方の中国やイラク、インドも、原油輸入を依存するホルムズ海峡を封鎖すれば、イランに背を向けるかもしれない。核合意から離脱したアメリカが国際社会で孤立している滅多にない好機に、自らまた世界を敵に回すことはしたくないだろう。

ほかの締結国である中国、フランス、ドイツ、ロシア、イギリスの5カ国は、核合意の破棄を訴えるトランプの主張を断固拒否している。トランプは、核合意はイランのシーア派支援を阻止することも、イランの核開発を永遠に終わらせることもできない代物だ、と批判してきた。対するEUは8月7日、域内の企業がアメリカの制裁に従うことを禁じる「ブロッキング規制」を発動し、イラン撤退の動きに歯止めをかけようとしている。

結果的にイランは強気の姿勢を崩しておらず、ジャバド・ザリフ外相は8月8日、国営イラン・イスラム共和国放送で「もう誰もアメリカを信じない」と発言。さらに、ロウハニが7月22日、アメリカのせいで原油の輸出が不可能になれば、ホルムズ海峡の封鎖も辞さないと示唆したのは「心理戦を仕掛けてきたアメリカへの警告だった」と言った。

（翻訳：河原里香）

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＥＣ委員長、雇用の伸び鈍化見込む　人口減と生産性
2026.02.10

ワールド

中国ＢＹＤ、米政府に関税払い戻し求め提訴　昨年4月
2026.02.10

ワールド

ＥＵ、第三国の港も対象に　対ロ制裁20弾＝提案文書
2026.02.10

ビジネス

ＥＣＢ現行政策「適切」、インフレ率は目標に収束へ＝
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業績が良くても人気が伸びないエンタメ株の事情とは
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 9
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中