最新記事

イラン

イランがホルムズ海峡を封鎖したらどうなるか──原油高騰と戦争だ

What Happens if Iran Closes World's Busiest Oil Route?

2018年8月10日（金）21時40分
トム・オコーナー

イランの革命防衛隊は8月2日、ホルムズ海峡封鎖を想定した軍事演習を行った（写真は1月、オマーン湾での軍事演習）　Ebrahim Norouzi-REUTERS

＜11月までにイランの原油輸出をゼロにすることを狙うトランプに、イランはホルムズ海峡封鎖を示唆する。アメリカの攻撃を受けることになるがそれでもやるのか＞

イランは、いざとなれば世界の原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡を封鎖すると警告した。対イラン制裁を復活し、イランの原油輸出をゼロにすることを狙う米トランプ政権を威嚇したものと見られる。イラン側に海峡封鎖の準備が整った兆候はまだないが、もしそうなれば、中東情勢や世界のエネルギー価格に破滅的な影響を与える恐れがある。

アメリカの対イラン再制裁の第1弾は、8月7日に発動された。2015年にイランが欧米など6カ国と結んだ核合意で、イランは核兵器開発を制限する見返りに経済制裁を解除してもらったのだが、ドナルド・トランプ米大統領は5月8日に合意から離脱した。制裁を再開するためだ。その第1弾は自動車部品や航空機の取引制限、さらに11月4日に発動予定の第2弾では、イランの重要な輸出品である原油と天然ガスを買わないことにする。欧州各国や日本も、イラン産原油の購入をゼロにするよう求められている。

アメリカとイランの睨み合いが続く中、イランの精鋭部隊、革命防衛隊が8月2日にホルムズ海峡一帯で大規模な軍事演習を行った、と報じられた。ホルムズ海峡は世界の海上輸送原油の3割以上が通過する要衝だ。イランの強硬派は諸手を挙げて海峡封鎖に賛成し、革命防衛隊幹部も実行に意欲を示している。

海峡封鎖は侵略招く

これほどの緊張にも関わらず、イランが世界の原油輸送の生命線であるホルムズ海峡を実際に封鎖するリスクを冒すかどうかは「疑わしい」と、米テキサス州のシンクタンク、ジオポリティカル・フューチャーズの分析責任者であるジェイコブ・シャピロは本誌に語った。万一本当に封鎖すれば「大変なことになる」。

「アメリカによる制裁で原油輸出が不可能になり、これ以上失うものがなくなったイランが、対米強硬姿勢を国内にアピールしようと封鎖に踏み切れば、原油価格は短期的に跳ね上がるだろう」

「だが高騰は一時的だろう。遅かれ早かれ、ホルムズ海峡の封鎖は解除される。その間にアメリカのシェール業者もロシアも原油を増産する。封鎖がもたらす最も重要な結果は皮肉にも、経済が低迷するロシアの懐にキャッシュが転がりこむことかもしれない」

海峡封鎖は「外国勢による侵略」を招く恐れがあるため、イランも継続は不可能だ、とシャピロは指摘する。米軍はおそらく、クウェート、サウジアラビア、カタール、アラブ首長国連邦などのスンニ派国家に代わってシーア派のイランに介入する。そうなれば、イランはアメリカに太刀打ちできない。それでも、革命防衛軍によるホルムズ海峡での軍事演習は、米国防省の指導部を警戒させるに十分だった。

次のページイランは米軍にかなわない
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

バングラデシュ、米と貿易協定締結　繊維製品は一部が
2026.02.10

ビジネス

アルファベット、ドル建て社債で約150億ドル調達へ
2026.02.10

ワールド

米、ＮＡＴＯ主要司令官2ポストを欧州に委譲へ＝関係
2026.02.10

ワールド

トランプ氏、4月第1週に習氏と会談＝報道
2026.02.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ？「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中