最新記事

イラン

イランがホルムズ海峡を封鎖したらどうなるか──原油高騰と戦争だ

What Happens if Iran Closes World's Busiest Oil Route?

2018年8月10日（金）21時40分
トム・オコーナー

イランの革命防衛隊は8月2日、ホルムズ海峡封鎖を想定した軍事演習を行った（写真は1月、オマーン湾での軍事演習）　Ebrahim Norouzi-REUTERS

＜11月までにイランの原油輸出をゼロにすることを狙うトランプに、イランはホルムズ海峡封鎖を示唆する。アメリカの攻撃を受けることになるがそれでもやるのか＞

イランは、いざとなれば世界の原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡を封鎖すると警告した。対イラン制裁を復活し、イランの原油輸出をゼロにすることを狙う米トランプ政権を威嚇したものと見られる。イラン側に海峡封鎖の準備が整った兆候はまだないが、もしそうなれば、中東情勢や世界のエネルギー価格に破滅的な影響を与える恐れがある。

アメリカの対イラン再制裁の第1弾は、8月7日に発動された。2015年にイランが欧米など6カ国と結んだ核合意で、イランは核兵器開発を制限する見返りに経済制裁を解除してもらったのだが、ドナルド・トランプ米大統領は5月8日に合意から離脱した。制裁を再開するためだ。その第1弾は自動車部品や航空機の取引制限、さらに11月4日に発動予定の第2弾では、イランの重要な輸出品である原油と天然ガスを買わないことにする。欧州各国や日本も、イラン産原油の購入をゼロにするよう求められている。

アメリカとイランの睨み合いが続く中、イランの精鋭部隊、革命防衛隊が8月2日にホルムズ海峡一帯で大規模な軍事演習を行った、と報じられた。ホルムズ海峡は世界の海上輸送原油の3割以上が通過する要衝だ。イランの強硬派は諸手を挙げて海峡封鎖に賛成し、革命防衛隊幹部も実行に意欲を示している。

海峡封鎖は侵略招く

これほどの緊張にも関わらず、イランが世界の原油輸送の生命線であるホルムズ海峡を実際に封鎖するリスクを冒すかどうかは「疑わしい」と、米テキサス州のシンクタンク、ジオポリティカル・フューチャーズの分析責任者であるジェイコブ・シャピロは本誌に語った。万一本当に封鎖すれば「大変なことになる」。

「アメリカによる制裁で原油輸出が不可能になり、これ以上失うものがなくなったイランが、対米強硬姿勢を国内にアピールしようと封鎖に踏み切れば、原油価格は短期的に跳ね上がるだろう」

「だが高騰は一時的だろう。遅かれ早かれ、ホルムズ海峡の封鎖は解除される。その間にアメリカのシェール業者もロシアも原油を増産する。封鎖がもたらす最も重要な結果は皮肉にも、経済が低迷するロシアの懐にキャッシュが転がりこむことかもしれない」

海峡封鎖は「外国勢による侵略」を招く恐れがあるため、イランも継続は不可能だ、とシャピロは指摘する。米軍はおそらく、クウェート、サウジアラビア、カタール、アラブ首長国連邦などのスンニ派国家に代わってシーア派のイランに介入する。そうなれば、イランはアメリカに太刀打ちできない。それでも、革命防衛軍によるホルムズ海峡での軍事演習は、米国防省の指導部を警戒させるに十分だった。

次のページイランは米軍にかなわない
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

商船三井の船舶がホルムズ海峡を通過、日本関連で初め
2026.04.03

ワールド

フランスのコンテナ船がホルムズ海峡通過、所有者変更
2026.04.03

ワールド

政府内に省エネ呼びかけ案、エコ運転など「ナッジ手法
2026.04.03

ワールド

世界食料価格、中東紛争で上昇　肥料コスト高も影響
2026.04.03
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 8
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中