最新記事

アルコール

ペットボトルで市場拡大狙う「ノンアルビール」 アウトドアやオフィスでも

2018年6月8日（金）12時40分

６月７日、ビール大手がノンアルコールビールテイスト飲料の飲用シーン拡大を狙っている。アサヒビールとサントリービールはペットボトル入りのノンアルビールを新たに発売。写真は都内で２０１６年９月撮影（２０１８年　ロイター／Toru Hanai）

ビール大手がノンアルコールビールテイスト飲料の飲用シーン拡大を狙っている。アサヒビールとサントリービールはペットボトル入りのノンアルビールを新たに発売。ビールの代替としての需要から、キャップを閉めて持ち運べることなどから、アウトドアやスポーツ時、オフィスなど幅広いシチュエーションで楽しむことを提案する。

アサヒビールは、ペットボトル入りの「ドライゼロスパーク」を７月３日から８月末までの期間限定で発売する。同社の黒木誠也常務・マーケティング本部長は「新しい商品価値、経験価値を提案することで市場の拡大を図りたい」と述べている。

アサヒの商品は炭酸の強さを従来の缶製品に比べて３０％高めた。２０１７年の清涼飲料市場では、アサヒの「ウィルキンソン」が前年比２２％増の１９９０万ケースを売り上げるなど、無糖炭酸水に注目が集まっており、ノンアルビールもこうした価値を強調していく。

ペットボトル入りのノンアルビールは、サントリーも６月１９日から「オールフリー　オールタイム」をコンビニ限定で発売する。職場で気兼ねなく飲むことができるように「透明」、「ペットボトル」を採用したという。ボトルには、「ランチに」「会議中に」など、日中の需要を喚起する文言が並ぶ。

ノンアルビール市場は、２０１７年に１８６３万ケース（前年比５．３％増）と伸張。２０１８年も市場の拡大が見込まれている。アサヒの「ドライゼロ」ブランドは、１７年に７５９万ケース（同２．５％増）となり、１８年は７８０万ケースを見込んでいる。一方、サントリーは「オールフリー」ブランドは１７年は前年割れしたものの、１８年は伸長を計画している。

ノンアルビールが未成年の飲酒につながらないよう、小売店では、従来通り酒類売り場でのみ販売する。

(清水律子)

［東京　７日　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 岐路に立つアメリカ経済
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年6月3日号（5月27日発売）は「岐路に立つアメリカ経済」特集。関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

鉄鋼関税、2倍の50％に引き上げへ　トランプ米大統
2025.05.31

ワールド

トランプ米大統領、日鉄とＵＳスチールの「パートナー
2025.05.31

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」　退
2025.05.31

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ５００ほぼ横ばい、月間では23
2025.05.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：岐路に立つアメリカ経済
特集：岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号（5/27発売）

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる？ 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ？
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う？...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は？
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない？ 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中