最新記事

軍用イルカ

ウクライナへの愛国心でイルカが自殺!? クリミアで翻弄されるイルカたち

2018年5月25日(金)12時20分
松丸さとみ

写真は米海軍で訓練されていたイルカ-U.S. Navy photo

ウクライナへの愛国心でハンガーストライキ?

ウクライナがかつて軍用に訓練していたイルカが、ロシアの手に渡った際に愛国精神からハンガーストライキを起こして餓死した──このほどクリミアのウクライナ高官がこんな話を明らかにした。

イルカのハンガーストライキについて語ったのは、クリミアにおけるウクライナ大統領特別代表、ボリス・バビン氏。英紙デイリーメールによるとバビン氏はウクライナのニュースサイトObozrevatelに対して、ウクライナ軍が訓練していたイルカの死について最近知らされた、として次のような話を明らかにしたという。

クリミア半島南西部に位置するセバストポリで、ウクライナ海軍は複数頭のバンドウイルカを飼育していた。このイルカたちは、敵の船に爆弾を仕掛けたり、頭部に銃をつけてダイバーを攻撃したり、といった軍事作戦を遂行できるように訓練されていたものだ。しかし2014年のロシアによるクリミア併合で、イルカと訓練設備は、他の軍事施設とともにロシア政府のものとなった。

バビン氏は、ロシアの手に渡ったイルカたちが、ウクライナへの愛国精神から「ロシア人侵略者」の指示に従うことを拒否し、餌を食べることも拒否したと説明。ハンガーストライキをした末に死んだ、と話した。

「イルカは犬のように忠実」

イルカが愛国精神を持つかどうかは不明だが、実際に食べ物を拒否するといったことはあるようだ。

本件を伝えた記事で英紙ガーディアンは、「イルカが犬のように忠実である様子はこれまでも観察されている」として、バビン氏の主張がまったくの絵空事ではない可能性を示唆している。例えばイルカは、過去に会ったことのある人物に向かって熱心に泳ぎ寄って行ったり、飼育されているイルカの場合は同じ水槽にいた仲間が死んだ後に餌を食べなくなったり、ということがあるらしい。さらには、心を通わせあった人間と引き離された後、意図的に呼吸を止めて「自殺」したイルカがいたことが知られている。

一方でウクライナの主張について、ロシア議会のドミトリー・ベリック下院議員(クリミア選出)は真っ向から反論している。ウクライナは2014年以前にすでにイルカの軍事利用をやめており、海軍で使われていた戦闘用イルカはすべて、商業施設に売却されたか自然死したはずだ、と主張。バビン氏の発言は単なるプロパガンダと噂だと一蹴している。

デイリーメールを含む複数のメディアは、結局のところイルカがどうなったのかは分からない、と伝えている。ただ当時の報道を見ると、2014年3月26日付の英紙テレグラフは、ウクライナ政府が2月に、「コスト削減のため、イルカは野生に返すか民間組織に売却する」という意向を発表したものの、3月にクリミアのウクライナ軍事施設がロシアに引き渡される際には、イルカも一緒だったと伝えている。その他の複数の報道を見る限りは、ウクライナのイルカたちが一旦はロシアの手に渡ったことは間違いないようだ。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

高齢者医療2割負担、議論煮詰まっており結論出す時期

ワールド

バイデン次期米大統領、ファウチ氏にコロナ対策顧問就

ビジネス

楽天株が6%超安、NTTドコモの新料金プラン発表を

ワールド

米、ファーウェイCFOの帰国認める取り決めを協議中

MAGAZINE

特集:202X年の癌治療

2020-12・ 8号(12/ 1発売)

ロボット手術と遺伝子診療で治療を極限まで合理化 ── 日本と世界の最先端医療が癌を克服する日

人気ランキング

  • 1

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた中国企業に怨嗟の声

  • 2

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体

  • 3

    「残忍さに震える」金正恩式「もみじ狩り処刑」に庶民が驚愕

  • 4

    台湾外相が豪に支援要請、中国の侵攻回避で

  • 5

    世界が前代未聞の公的債務の波に襲われても破綻しな…

  • 6

    中国の傲慢が生んだ「嫌中」オーストラリア

  • 7

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1…

  • 8

    ステーキ、フォアグラ...どんなに食べても「食べ放題」…

  • 9

    暴走する中国の今後を左右するWTO事務局長選 米次期…

  • 10

    豪中炎上のフェイク画像を作成した過激アーティスト…

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた中国企業に怨嗟の声

  • 3

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲーマーの怒りのツイートがあふれる

  • 4

    次期米国務長官から「車にはねられ、轢かれた犬」と…

  • 5

    日本の外交敗北──中国に反論できない日本を確認しに…

  • 6

    熱烈なBTSファンの娘に、親として言いたいこと

  • 7

    「燃える水道水」を3年間放置した自治体を動かした中…

  • 8

    「残忍さに震える」金正恩式「もみじ狩り処刑」に庶…

  • 9

    マオリ語で「陰毛」という名のビール、醸造会社が謝…

  • 10

    新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタ…

  • 1

    世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...

  • 2

    アメリカ大統領選挙、郵政公社がペンシルベニア州集配センターで1700通の投票用紙発見

  • 3

    半月形の頭部を持つヘビ? 切断しても再生し、両方生き続ける生物が米国で話題に

  • 4

    アメリカを震撼させるオオスズメバチ、初めての駆除…

  • 5

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 6

    アメリカ大統領選挙、ペンシルベニア州裁判所が郵便投…

  • 7

    オーストラリアの島を買って住民の立ち入りを禁じた…

  • 8

    事実上、大統領・上院多数・下院多数が民主党になる…

  • 9

    プレステ5がネット販売で「1秒後に売り切れ」、ゲー…

  • 10

    世界のワクチン開発競争に日本が「負けた」理由

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月
  • 2020年7月