最新記事

中国社会

セックスドールに中国男性は夢中

2018年1月24日（水）16時10分
メイ・フォン（ジャーナリスト）

浙江省の工場で積み上げられる大量のセックスドール　Jason Lee-REUTERS

＜一人っ子政策が生んだ性犯罪対策の切り札か、女性蔑視を助長するだけの「大人のおもちゃ」か＞

自転車からベッドまで、何でもシェアしてしまう中国人はたくましい。だから寂しい殿方を慰めるセックスドールをシェアするスマートフォン向けアプリの登場くらいで驚いてはいけない。

そのアプリは「タッチ（他趣）」。さまざまなタイプの人形が用意されていて、レンタル料は1日298元（約5000円）で保証金が8000元（約13万8000円）。もちろん1回ごとに洗ってから出荷する。

たちまち人気は沸騰したが、慌てた当局の命令でサービスは閉鎖に追い込まれた。しかし、それは中国で急速に拡大するセックスドール市場の勢いを象徴する出来事ではあった。

35年以上にわたる「一人っ子政策」と男児偏重の国民的伝統が相まって、中国では2030年時点で男性人口が女性人口を3000万人以上も上回ると予想される。さすがに都市部では男児偏重も薄らぎつつあるが、それでも今後数十年にわたり、深刻な女性不足が中国社会を悩ますのは間違いない。

こうした人口構成のゆがみを是正するため、中国政府は15年に「二人っ子政策」への転換を発表。しかし一世代分の男性が女性不足に泣くという現実は動かせない。3000万といえばカナダの人口に匹敵する。妻となり母となり、いずれは介護の役割も引き受けるであろうそれだけの数の女性を一気に補充する秘策は、中国政府にもない。だから「人妻シェア」を認めろという絶望的な声が上がる一方で、女性の人身売買の増加という許し難い事態も招いている。

だから男性用セックス玩具の需要も増える。業界全体の正確な数字は不明だが、中国共産党系タブロイド紙の環球時報によると、オンライン通販大手のアリババ・ドットコムなどでのセックス玩具の売り上げは過去5年間、年率50％のペースで増加している。

情報サイトのスタートアップリビング・チャイナによれば、16年には「独身の日（11月11日）」のネット通販イベントで、ある出品者からのセックスドール500体が完売。ほぼ1分に1体と注文が殺到した。ちなみにネット通販でセックス玩具を買う人の65％以上は18～20歳の男性だ。

筆者は13年に広東省の東莞にあるセックスドールの工場を取材したが、当時からこんな爆発的ブームを予想していたわけではなかった。ただ一人っ子政策の影響についての本（『中国「絶望」家族』邦訳・草思社）を書くために、女性不足がもたらす複雑な副作用の現場を見ておきたいと思っただけだ。

次のページテストに学生を動員
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、各国に10億ドル拠出要求　新国際機関構
2026.01.18

ワールド

米政権、ベネズエラ内相と接触　マドゥロ氏拘束前から
2026.01.18

ワールド

ウクライナ和平交渉団が米国入り、トランプ政権高官と
2026.01.18

ワールド

イラン指導者ハメネイ師、トランプ氏がデモ扇動と非難
2026.01.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向｣語る中､途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」？ 米石油大手が…
  • 5
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 6
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 7
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 8
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 9
    【総選挙予測：自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 10
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中