最新記事

トランプ訪中

トランプ訪中、主人公はアラベラちゃん

2017年11月10日（金）16時00分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

この演出をしたのは、キッシンジャーのアドバイスを受けた駐米中国大使・崔天凱（さい・てんがい）だ。キッシンジャーはトランプが大統領に就任する前から崔天凱をイヴァンカとその夫クシュナーに接触させ、トランプを親中に持っていくように仕掛けていた（詳細は拙著『習近平vs.トランプ　世界を制覇するのは誰か』）。

9日のトランプ歓迎夕食会では、スクリーン一杯に中国語で中国の歌を歌うアラベラちゃんの姿が大きく映し出された。CCTVでは、トランプのとろけるような笑みがクローズアップされた。

たしかに日本でもアラベラちゃんが真似をしていたピコ太郎さんも夕食会に姿を現して場を和ませたようだが、トランプ側から積極的にアピールしている「中国の歌を歌う、中国語ペラペラの孫娘アラベラちゃん」とは、首脳同士の親密度を増させる意味で、かなりの違いがあるのではないだろうか。

陰で活躍していた清華大学顧問委員会の米大財閥メンバー

それ以外にも活躍していたのは習近平の母校、清華大学にある経営管理学院顧問委員会の米財界人たちだ。そこにはゴールドマンサックスやJPモルガン・チェースCEOなど、目がくらむほどの米財界の大物たち数十名が名を連ねている（この全員のメンバー・リストは『習近平vs.トランプ　世界を制覇するのは誰か』のp.31～34に掲載）。

第19回党大会と一中全会が終わると、習近平は早速、この顧問委員会のメンバーと歓談した。ここで既に今般の米中首脳会談の基本路線は決まっていたと見ていいだろう。

マクマスター大統領補佐官が米中は「ウィン-ウィン」関係

第19回党大会後、トランプ訪中を「国事訪問+」として華々しく宣伝し始めたCCTVは、マクマスター大統領補佐官（安全保障担当）を単独取材した場面を、何回も繰り返し報道している。

マクマスターはCCTV記者の質問に、にこやかに回答し、「米中関係はウィン-ウィンの関係を続けていくだろう」と述べている。特に北朝鮮問題に触れることもなく（触れたかもしれず、CCTVがカット編集しているのかもしれないが）、ひたすら「相互信頼と互恵関係に基づき、経済貿易方面で大きく協力していくだろう」という趣旨のことを、安全保障担当の大統領補佐官に言わせていることが印象的だった。

28兆円の投資協定

案の定、ハイライトは米中企業家代表大会だった。習近平とトランプが舞台に座る中、トランプに同行した29社の米企業家たちが、中国側企業家代表たちと投資協定に署名した。

その額、28兆円。

次のページ米中関係の強化を進める中国
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豪中銀、インフレ定着なら追加利上げも＝ブロック総裁
2026.02.12

ビジネス

米フォード、全社的なボーナス増額　車両の品質改善受
2026.02.12

ワールド

トランプ氏、国防総省に石炭火力発電所からの電力購入
2026.02.12

ビジネス

ＥＣＢ、ＥＵ首脳に危機耐性強化に向けた重要改革項目
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中