最新記事

パキスタン

なぜ祖国パキスタンがマララを憎むのか

2017年9月11日(月)11時05分
マイケル・クーゲルマン

世界的に有名になったマララの自伝も祖国での売れ行きはいまひとつ Adrees Latif-REUTERS

<タリバンによる銃撃から奇跡的な回復を遂げ、ノーベル賞まで受賞した「英雄」が反感を買う理由>

マララ・ユスフザイがツイッターを始めたのは、去る7月7日のこと。今やフォロワーは80万人以上。高校を卒業しました、20歳になりましたといった他愛ないツイートにも、世界中から惜しみない称賛と祝福が寄せられている。

彼女の歩んできた道を考えれば当然だろう。マララは12年にイスラム原理主義勢力タリバンに銃撃されたが生き延び、女子教育の重要性を訴え続けて14年にノーベル平和賞を受賞。今はイギリスを拠点に活動している。

しかし、祖国パキスタンには彼女に批判的な声が少なからずある。ツイッターで彼女を「恥知らず」な「裏切り者」と非難する人もたくさんいた。

なぜだろう? 彼らの主張を要約すればこうなる。マララは偉くない、パキスタンには彼女より苛酷な運命に耐えている子がたくさんいる、そもそもマララがパキスタンのために何をしてくれた? なぜあんなに外国人に愛される? 本当に祖国のことを憂えるなら、なぜさっさと帰国しないんだ!

もちろん、パキスタンにもマララを愛する人はたくさんいる。銃撃直後には現地英字誌ヘラルドの読者投票で「2012年を代表する人物」に選ばれた。ピュー・リサーチセンターによる14年の世論調査でも、回答者の約30%はマララに好意的な見解を抱いていた。そう多い数字ではないが、好意的でない人(約20%)よりは多い。

それでも彼女は「国民的ヒーロー」ではない。ノーベル平和賞受賞が決まった1カ月後の14年11月にはパキスタン私立学校協会が、なんと「わたしはマララではない」デーを設けると発表し、彼女の自伝『わたしはマララ』を発禁処分にすべきだと呼び掛けた。

今年5月には、マララの地元であるスワト地区選出のある議員が、彼女の襲撃事件は「やらせ」だったと発言。パキスタン政府も、あえて否定はしていない。世界中でベストセラーとなった彼女の自伝も、パキスタン国内では決して「飛ぶように売れて」はいない(一部書店はタリバンや地元警察からの圧力で販売を拒んでいる)。

【参考記事】不屈の少女マララが上る大人への階段

陰謀説の背後にあるもの

マララへの反感をあおっているのは、この国にはびこる陰謀説だ。テレビにも宗教家の説教にも学校の教科書にも陰謀説があふれている(ある地元ジャーナリストに言わせれば、陰謀説はパキスタンで唯一の「成長ビジネス」だ)。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

北極圏防衛強化はNATO主導へ、グリーランド協議は

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中