最新記事

医療

おなかのわが子とＶＲでご対面

2016年12月28日（水）11時00分
ジェシカ・ファーガー（ヘルス担当）

Radiological Society of North America

＜これまでの超音波画像よりはるかにリアルな胎児の画像が見られる。この新技術が新生児の命を救うとの期待もある＞

　出産を控えたカップルから自慢げに「わが子」の写真を見せられた経験がある人は多いはず。しかし、おなかの中の胎児を映し出す超音波画像はどうにもパッとせず、親戚や友人がどういう顔をすればいいか困惑することも多い。

　もっとリアルで「かわいい」画像が見たい――そんな願いが近い将来、現実になるかもしれない。

　ブラジル・リオデジャネイロの病院「クリニーカ・ジ・ジアグノスティコ・ポール・イマジェム」の研究チームは、ＭＲＩと超音波を使い、胎児とへその緒と胎盤の正確な３Ｄモデルを作ることに成功した。バーチャル・リアリティー（ＶＲ）用のヘッドセット「オキュラス・リフト２」を装着すると、ＶＲで子宮の中の胎児の様子を見ることができる。

　これが普及すれば、おなかの中の赤ちゃんがパパに似ているかママに似ているかといった会話が弾むかもしれない。ただし、恩恵はそれだけではない。妊娠初期の段階から胎児の形態異常を見つけられることも期待されている。

【参考記事】「より多く女性を生かしておく」ように進化したウイルス。その理由は？

「親たちに新しい経験を提供できることに加えて、いくつかの病理上の問題について専門分野を超えた議論をする上でも役立つ」と、胎児医学の専門家でこの研究のリーダーでもあるエロン・ウェルネル医師は言う。

　例えば、胎児の気道が何らかの理由で塞がれていて命が脅かされる危険があっても、早い段階で察知できる。将来、テクノロジーがさらに進歩すれば、重要な臓器の３Ｄ画像もＶＲで見られるようになる見込みだという。ウェルネルは先月、北米放射線学会の年次総会でこれからの成果を発表した。

　ウェルネルはこれまでに、この新技術を使って胎児10人の３Ｄモデルを作成してきた。それをチェックすることにより、先天性の異常が見つかった赤ちゃんもいた。

　３Ｄモデルによって医師は母親のおなかの中の赤ちゃんをモニタリングし、顔面や口の異常など呼吸を妨げる要因がないかを前もって確認できるようになると、小児放射線学会の胎児画像委員長を務めるベス・Ｍ・クラインファスは言う。「事前に準備しておくことで、分娩時にすぐに気道にチューブを挿入できる」

　この新しいテクノロジーは、パパとママを楽しませ、超音波写真を見せられて反応に困っていた親戚や友人たちを救うだけではない。新生児の命も救える可能性があるのだ。

[2016年12月27日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

マスク氏、政府職を離れても「トランプ氏の側近」　退
2025.05.31

ビジネス

米国株式市場＝Ｓ＆Ｐ５００ほぼ横ばい、月間では23
2025.05.31

ワールド

トランプ氏の核施設破壊発言、「レッドライン越え」＝
2025.05.31

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドルまちまち、対円では24年12月以
2025.05.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：岐路に立つアメリカ経済
特集：岐路に立つアメリカ経済
2025年6月 3日号（5/27発売）

関税で「メイド・イン・アメリカ」復活を図るトランプ。アメリカの製造業と投資、雇用はこう変わる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プーチンに、米共和党幹部やMAGA派にも対ロ強硬論が台頭
  • 3
    イーロン・マスクがトランプ政権を離脱...「正直に言ってがっかりした」
  • 4
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 5
    あなたも当てはまる？ 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 6
    【クイズ】生活に欠かせない「アルミニウム」...世界…
  • 7
    「これは拷問」「クマ用の回転寿司」...ローラーコー…
  • 8
    ワニにかまれた直後、警官に射殺された男性...現場と…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
  • 1
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「MiG-29戦闘機」の空爆が、ロシア国内「重要施設」を吹き飛ばす瞬間
  • 2
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」時代の厳しすぎる現実
  • 3
    【クイズ】世界で最も「ダイヤモンド」の生産量が多い国はどこ？
  • 4
    「ウクライナにもっと武器を」――「正気を失った」プ…
  • 5
    アメリカよりもヨーロッパ...「氷の島」グリーンラン…
  • 6
    デンゼル・ワシントンを激怒させたカメラマンの「非…
  • 7
    「ディズニーパーク内に住みたい」の夢が叶う？...「…
  • 8
    友達と疎遠になったあなたへ...見直したい「大人の友…
  • 9
    ヘビがネコに襲い掛かり「嚙みついた瞬間」を撮影...…
  • 10
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は？
  • 2
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない？ 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは？
  • 4
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 5
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 6
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は？...1…
  • 9
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 10
    今や全国の私大の6割が定員割れに......「大学倒産」…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中