最新記事

医療

おなかのわが子とVRでご対面

2016年12月28日(水)11時00分
ジェシカ・ファーガー(ヘルス担当)

Radiological Society of North America

<これまでの超音波画像よりはるかにリアルな胎児の画像が見られる。この新技術が新生児の命を救うとの期待もある>

 出産を控えたカップルから自慢げに「わが子」の写真を見せられた経験がある人は多いはず。しかし、おなかの中の胎児を映し出す超音波画像はどうにもパッとせず、親戚や友人がどういう顔をすればいいか困惑することも多い。

 もっとリアルで「かわいい」画像が見たい――そんな願いが近い将来、現実になるかもしれない。

 ブラジル・リオデジャネイロの病院「クリニーカ・ジ・ジアグノスティコ・ポール・イマジェム」の研究チームは、MRIと超音波を使い、胎児とへその緒と胎盤の正確な3Dモデルを作ることに成功した。バーチャル・リアリティー(VR)用のヘッドセット「オキュラス・リフト2」を装着すると、VRで子宮の中の胎児の様子を見ることができる。

 これが普及すれば、おなかの中の赤ちゃんがパパに似ているかママに似ているかといった会話が弾むかもしれない。ただし、恩恵はそれだけではない。妊娠初期の段階から胎児の形態異常を見つけられることも期待されている。

【参考記事】「より多く女性を生かしておく」ように進化したウイルス。その理由は?

「親たちに新しい経験を提供できることに加えて、いくつかの病理上の問題について専門分野を超えた議論をする上でも役立つ」と、胎児医学の専門家でこの研究のリーダーでもあるエロン・ウェルネル医師は言う。

 例えば、胎児の気道が何らかの理由で塞がれていて命が脅かされる危険があっても、早い段階で察知できる。将来、テクノロジーがさらに進歩すれば、重要な臓器の3D画像もVRで見られるようになる見込みだという。ウェルネルは先月、北米放射線学会の年次総会でこれからの成果を発表した。

 ウェルネルはこれまでに、この新技術を使って胎児10人の3Dモデルを作成してきた。それをチェックすることにより、先天性の異常が見つかった赤ちゃんもいた。

 3Dモデルによって医師は母親のおなかの中の赤ちゃんをモニタリングし、顔面や口の異常など呼吸を妨げる要因がないかを前もって確認できるようになると、小児放射線学会の胎児画像委員長を務めるベス・M・クラインファスは言う。「事前に準備しておくことで、分娩時にすぐに気道にチューブを挿入できる」

 この新しいテクノロジーは、パパとママを楽しませ、超音波写真を見せられて反応に困っていた親戚や友人たちを救うだけではない。新生児の命も救える可能性があるのだ。

[2016年12月27日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

EU・インド貿易協定、関税に代わる解決策に=フィン

ビジネス

米マイクロソフト、自社の全電力需要賄う再生可能エネ

ワールド

北朝鮮の金与正氏、無人機侵入巡る韓国の発表を高く評

ワールド

イラン、対立回避へ書面で提案見通し 米は軍事圧力強
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 3
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方...勝利のカギは「精密大量攻撃」に
  • 4
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中