最新記事

エアライン

旅行シーズン、機長の精神状態は大丈夫?

2016年12月19日(月)17時30分
ジェシカ・ファーガー

teamtime-iStock.

 旅行シーズンのたびに、多くの人が空を飛ぶリスクにストレスを感じながら飛行機に乗り込む。事故が怖いという人もいれば、テロに遭う可能性に気を病む人もいる。ところが、操縦桿を預かるパイロットの精神状態を気にする人はほとんどいない。

 生物医療専門の出版社、英バイオメド・セントラルのオンラインジャーナル「環境健康(Environmental Health)」に14日に掲載された論文で、パイロットの精神状態を憂慮すべき理由が明らかになった。匿名を条件に1848人のパイロットにネットで調査した結果、回答者の12%以上がうつ病を患っていたのだ。調査までの2週間に自殺を考えたことがある回答者は4%。精神的苦痛の症状は、女性より男性パイロットの方が顕著だった。

ストレスが強い職業

 最近では15年3月に、うつ病の既往歴があった格安航空会社ジャーマンウィングスの副操縦士が、スペインのバルセロナからドイツのデュッセルドルフに向かう途中に故意に機体を墜落させ、乗客乗員150名が犠牲になった事故が記憶に新しい。

【参考記事】快適からどんどん遠ざかる空の旅

「パイロットという仕事は比較的ストレスが強い職業だ」というのは、ハーバード大学公衆衛生大学院の博士課程に在籍するアレクサンダー・ウーだ。旅客機のパイロットはうつ病と自殺のリスクが高いという。「法的機関や人命救助に携わる職業、元軍人などを対象にした複数の研究結果と見比べたところ、パイロットもそうした職業と同水準のリスクを抱えていた」。それらの職業全体で見ると、うつ病と自殺のリスクは7~17%に上るという。

 特定の職種で、うつ病になる可能性が一般よりも高くなることは知られている。12年におけるアメリカ全体の自殺率は10万人につき12.6人、農家と元軍人は15.2人だ。

 ウーらの論文の基になっているのは、ハーバード大学が実施した「パイロット・ヘルス・スタディー」として知られる大がかりな研究。その目的は、パイロットという職業が心身の健康に対してどのような影響を及ぼすかを解明することだ。精神状態に関する質問事項は、うつ病の診断にも利用されるアメリカ疾病管理予防センターの内容に合わせている。

【参考記事】時差ボケには機内でさようなら

 研究結果について、今回調査対象になったのは世界13万人と言われるパイロット人口のうちの「ほんの一握り」だとウーは念を押した。「研究の目的は飛行機に乗るのを人々に躊躇させることではない。公共の交通手段の中で、飛行機の安全性の高さは昔も今も断トツだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納

ビジネス

米スペースX、秘密裏にIPO申請 21日にアナリス

ワールド

NATOの目的「ホルムズ海峡での攻撃ではない」=仏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中