最新記事

エアライン

旅行シーズン、機長の精神状態は大丈夫？

2016年12月19日（月）17時30分
ジェシカ・ファーガー

teamtime-iStock.

　旅行シーズンのたびに、多くの人が空を飛ぶリスクにストレスを感じながら飛行機に乗り込む。事故が怖いという人もいれば、テロに遭う可能性に気を病む人もいる。ところが、操縦桿を預かるパイロットの精神状態を気にする人はほとんどいない。

　生物医療専門の出版社、英バイオメド・セントラルのオンラインジャーナル「環境健康（Environmental Health）」に14日に掲載された論文で、パイロットの精神状態を憂慮すべき理由が明らかになった。匿名を条件に1848人のパイロットにネットで調査した結果、回答者の12％以上がうつ病を患っていたのだ。調査までの2週間に自殺を考えたことがある回答者は4％。精神的苦痛の症状は、女性より男性パイロットの方が顕著だった。

ストレスが強い職業

　最近では15年3月に、うつ病の既往歴があった格安航空会社ジャーマンウィングスの副操縦士が、スペインのバルセロナからドイツのデュッセルドルフに向かう途中に故意に機体を墜落させ、乗客乗員150名が犠牲になった事故が記憶に新しい。

【参考記事】快適からどんどん遠ざかる空の旅

「パイロットという仕事は比較的ストレスが強い職業だ」というのは、ハーバード大学公衆衛生大学院の博士課程に在籍するアレクサンダー・ウーだ。旅客機のパイロットはうつ病と自殺のリスクが高いという。「法的機関や人命救助に携わる職業、元軍人などを対象にした複数の研究結果と見比べたところ、パイロットもそうした職業と同水準のリスクを抱えていた」。それらの職業全体で見ると、うつ病と自殺のリスクは7～17％に上るという。

　特定の職種で、うつ病になる可能性が一般よりも高くなることは知られている。12年におけるアメリカ全体の自殺率は10万人につき12.6人、農家と元軍人は15.2人だ。

　ウーらの論文の基になっているのは、ハーバード大学が実施した「パイロット・ヘルス・スタディー」として知られる大がかりな研究。その目的は、パイロットという職業が心身の健康に対してどのような影響を及ぼすかを解明することだ。精神状態に関する質問事項は、うつ病の診断にも利用されるアメリカ疾病管理予防センターの内容に合わせている。

【参考記事】時差ボケには機内でさようなら

　研究結果について、今回調査対象になったのは世界13万人と言われるパイロット人口のうちの「ほんの一握り」だとウーは念を押した。「研究の目的は飛行機に乗るのを人々に躊躇させることではない。公共の交通手段の中で、飛行機の安全性の高さは昔も今も断トツだ」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発　対抗措置示唆
2026.02.11

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ　ビール需要低迷
2026.02.11

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議　
2026.02.11

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪　米富豪関連捜
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中