最新記事

ポケモンＧＯ

クレムリンにもポケモン現る

2016年7月15日（金）15時40分
ダミアン・シャルコフ

Lehtikuva Lehtikuva-REUTERS

＜先行リリースされたアメリカなどで社会現象となっている「ポケモンＧＯ」。まだ正式にはリリースされていないロシアの中枢クレムリン近くでも珍しいポケモンが捕獲されたらしい＞

　スマホ用ゲームアプリ「ポケモンＧＯ」は、ＧＰＳ機能を活用してプレイヤーが街中の様々な場所でポケモンのキャラクターを見つけて捕まえることができるゲーム。アメリカでは先週のリリース以降、爆発的なブームとなっている。

【関連記事】米で大人気の「ポケモンGO」、ISISとの前線でプレイする猛者も登場

　ロシアでも、そのリリースは来週以降になる予定だ。しかしすでに多くのユーザーが非公式にゲームをダウンロードしており、実際にポケモンの目撃情報もあることから、ロシア政府は予防的先制攻撃に出た。ポケモンを探すユーザーが、プーチン大統領の官邸近くなどに立ち入らないよう警告を発したのだ。

　発売前とはいえ、盛り上がりは凄い。今週のモスクワの雷雨もゲームのせいにされている。ポケモンのゲームやアニメの主要キャラクターのピカチュウが、電気ショック攻撃を繰り出すポケモンだからだ。ソーシャル上では多くのロシアユーザーが、ピカチュウが雷雨を起こしたと言い出し、ロシアのツイッター上ではピカチュウがトップの話題になっている。

白を切る報道官

　しかしロシア政府は、このブームを喜んでいない。今週14日、クレムリン広報官のドミトリー・ペスコフは、ポケモンＧＯを待ち望んでいるユーザーにクレムリンの敷地内に立ち入らないよう釘を刺した。クレムリン敷地内にもポケモンはいるのか、国営通信「ロシアの今日」の取材に対しペスコフは「自分はゲームをやっていない」のでわからない、と語った。

【関連記事】ポケモンGO、一時個人情報にフルアクセス可能だった

　だが、実はすでにクレムリン周辺でもポケモンは捕獲されていて、ニュースサイト「ライフ」の記事によると、クレムリン外壁の近くを飛ぶ翼竜のような珍しいポケモン「プテラ」など、赤の広場で３匹のポケモンを記者が捕まえている。

　クレムリンは1400年代以降、歴代皇帝やソビエト連邦の指導者の公邸として使われてきた。赤い外壁に囲まれた敷地内には、現在でもロシア大統領府として使われている宮殿の他、歴史的建造物の大聖堂、皇帝や政治的な遺産を展示して一般公開されているクレムリン博物館など様々な重要施設がある。

　ペスコフは、ここでユーザーがゲームに興じるのは好ましくないという考えだ。「クレムリンはロシア大統領の公邸でありながら（敷地内が）一般に公開されているが、この世界遺産をポケモンが訪れる理由はない」と、語った。

　アメリカでも、バージニア州のホロコースト博物館がポケモンGOユーザーの敷地内への立ち入りを禁止している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中