最新記事

災害

【写真特集】エクアドル大地震、余震で阻まれる救助活動

交通網の寸断で被災地では水と食料が不足しているところも出ている

2016年4月21日（木）17時00分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

続く困難　太平洋岸の町ペデルナレスでは倒壊したホテルの下敷きになった人の救助活動が続いている　Henry Romero-REUTERS

　先週の大地震で多数の死傷者が出た南米エクアドル沿岸部を、今週20日、マグニチュード6.2の大きな余震が襲った。最初の大地震で多くの建物が崩壊した被災地では、その後相次ぐ余震のために住民の救助活動が中断されている。また自宅に戻れない被災者が水や食料の不足を訴えている。

　先週16日にエクアドルで発生したマグニチュード7.8の大地震では、崩れた住宅の下敷きになるなどこれまでに570人が死亡し、現在でも150人以上の住民が行方不明のままになっている。けが人は7000人以上にのぼり、２万人以上が自宅に戻れず避難所などで寝泊まりしている。

　さらに20日の夕方、被災地を大きな余震が襲い、住民たちは建物の崩壊を恐れてあわてて道路に飛び出していたという。

【参考記事】日本とエクアドルの巨大地震は、環太平洋火山帯の地震活動が活発化している結果かもしれない

　最初の大地震から丸3日以上が経過した現地では、生存者が見つかる可能性が徐々に低くなっているが、住民の救助活動は度重なる余震のために中断され、思うように進んでいない。

　また、地震で道路が寸断されて救援物資が届いていない地域もあり、被災者に配給する水や食料が不足しているところも出てきている。


ecuador-02.jpg

エクアドル沿岸部の空撮写真では、町のあちこちで建物が崩壊しているのがわかる　Guillermo Granja-REUTERS


ecuador-03.jpg

大地震で自宅が半壊した住民は余震を恐れて屋外で生活している　Guillermo Granja-REUTERS

次のページ水と食料が不足
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中