最新記事

【2016米大統領選】最新現地リポート

トランプの巧妙な選挙戦略、炎上ツイートと群がるメディア

2016年2月23日（火）16時00分
渡辺由佳里（エッセイスト）

pereport160223-02.jpg

トランプのラリーでは、参加者が盛んにトランプの画像、映像を収めようとカメラを構えている（筆者撮影）

　両陣営の戦略の違いは、20世紀後半のアメリカの国民性と、インターネット時代の国民性の違いも象徴している。

　インターネット時代の群集心理を最大限に活用しているのがトランプだ。彼は、移民、女性、イスラム教徒、ライバルなどへの暴言を繰り返すが、これは彼自身の意見を反映しているだけでなく、資金を効果的に使うための戦略でもある。

「自分の資金だけで選挙運動をしている」というトランプの主張には誇張があるが、キャンペーンのコストパフォーマンスが良いのは事実だ。アイオワ州の予備選では、ジェブ・ブッシュが１票の獲得に費やしたコストが5200ドルだったのに対し、トランプは共和党のライバル候補の中で最少の300ドルだった 。トランプは、ほとんど何もキャンペーンをせずにアイオワの予備選で２位になっている。そして、その武器はツイッターを中心にしたソーシャルメディアだ。

　トランプは、政治にかぎらずその時話題になっていることについて、素早く極端な意見をツイートする。たとえば、ケイティ・ペリーが離婚したときには、直接本人に「ラッセル・ブランドみたいなルーザー（負け犬）と結婚するなんて、いったい何を考えていたんだ？」と批判するし、エボラ熱が話題になると、オバマ大統領を名指しして「エボラ熱が流行っている国からのフライトを止めろ」と命じるといった調子だ。

【参考記事】トランプは今や共和党支持者の大半を支配し操っている

　こうしたツイートは必ず炎上するので、テレビ番組はトランプの動向を連日何時間も語り、インターネットにもトランプの記事があふれる。ライバルたちが、あまり効果がないコマーシャルに数百万ドルもかけているあいだに、トランプはタダでメディアに無料ＰＲをしてもらっているようなものだ。

　日本でも、暴言や他人との言い争いが多い人のほうがツイッターのフォロワーは多くなるが、トランプは大統領選に出馬する前から経験としてそれを知っている。無料のツイッターでフォロワーを集め、マスメディアに無料のＰＲをさせ、１回で数千人を集めることができるラリーで時間とコストの節約をする。それがトランプの巧妙な戦略だ。

　ニューハンプシャー予備選までそのトランプと正反対の選挙戦を行っていたのが、ケーシックだ。

　政治家としてのキャリアが長く、44歳のマルコ・ルビオや45歳のテッド・クルーズのような新鮮さはない。そして、企業からの資金もジェブ・ブッシュにははるかに及ばない。有力候補とみなされていなかったケーシックは、テレビで話題にならず、ディベートでもなかなか意見を言う時間を与えられなかった。そんな彼がメッセージを伝える場は、タウンホール・ミーティングしかなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 10
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中