最新記事

ISIS

ツイッターを締め出されたISISの御用達アプリ

ロシア製メッセージアプリ「テレグラム」で地下に潜るISIS

2016年2月12日(金)17時00分
アンソニー・カスバートソン

神出鬼没 ISISはネット利用をますます加速させている Dado Ruvic-REUTERS

 ISIS(自称「イスラム国」、別名ISIL)が、ロシアで開発されたメッセージアプリ「Telegram(テレグラム)」内に「ヘルプデスク」を開設した。テレグラムは、高度に暗号化されたテキストや動画を手軽に共有できるアプリ。戦闘員にその使い方を指導し、ネット監視を回避できるようにするためだ。

 アメリカの研究機関、中東報道研究機関(MEMRI)の報告書によると、ISISのサイバーセキュリティの専門家は先月末、「電子地平線財団(EHF)」という名前のグループを立ち上げた。

 EHFは「ネットセキュリティや技術的な注意事項をムスリムの同胞たちに提供する」という。

【参考記事】米政府ツイッターのIS残虐情報は嘘だらけ

 監視するほうにとっては由々しき事態だ。報告書によると、「ジハーディスト(イスラム聖戦主義者)たちは長らく技術的な情報を必要としてきたが、これまではパスワードで保護された仲間内のフォーラムに限られていた。しかし今では、情報入手の自由と容易度が高まり、監視の目が行き届かない恐れが強まっている。暗号で保護された個人アカウントとなれば尚更だ。」

【参考記事】フェイスブックに友達を売ってない?

 現時点で、テレグラムのEHFの個人チャンネルには、約2200人のメンバーが登録している。ツイッターを締め出されたISISが、プロパガンダ拡散と戦闘員募集の主な手段としてテレグラムを使い始めたために、テレグラムに対する批判は高まっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

エリオット、LSEG株大量取得か 経営改善へ協議と

ビジネス

中国1月自動車販売19.5%減、約2年ぶり減少幅 

ワールド

米下院、トランプ関税への異議申し立て禁止規定を否決

ビジネス

深セン市政府、中国万科向けに116億ドルの救済策策
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中