最新記事

中台関係

「人民元」に謝罪させられた台湾アイドル――16歳の少女・周子瑜

2016年1月18日（月）18時00分
遠藤誉（東京福祉大学国際交流センター長）

「中華民国」の国旗を振ったことを、周子瑜は公開で謝罪した　jypentertainment-YOUTUBE

　韓国で活躍している周子瑜さんが中華民国の国旗を持ってテレビに出たとして謝罪会見を強要された。15日、中台のネットが炎上。台湾メディアは告発したタレント黄安さんを売名売国として排除し、民進党には追い風になっている。

周子瑜さんが謝罪を強要された経緯

　これに関しては他のメディアも報道しているので、簡単に説明するに留めたい。

　今年16歳になる周子瑜（ツウィ）さんは、台湾出身のタレント。韓国少女グループTWICE（トワイス）のメンバーに選ばれ、韓国を舞台として活躍していた。

　去年11月、自分が台湾から来たことをアピールするために韓国人アイドルの中で「中華民国」の国旗である小さな青天白日旗を韓国の国旗とともに振って見せた。番組制作者の指示によるものだろう。

　この画面は中国大陸のネット空間にも数多く転載された。

　それを観た台湾の男性タレントで中国大陸を主な舞台として活躍している北京在住の黄安さんが中国のツイッター「微博（ウェイボー）」で「周子瑜は台湾独立派だ」という悪口を書いた。そこで中国大陸のネットが燃え上がり、周子瑜さんへの罵倒が始まったのである。

　実は周子瑜さんは、中国の旧正月である春節の夕べの大型地方番組（安徽省主催）に出演することになっていた。彼女のファンは中国大陸にも大勢いる。しかし、この罵倒が始まると、1月13日に、予定されていた安徽省BSの春節番組担当者から降板の知らせを受けた。降板の知らせもネットで公開されている。このサイトの下の方にいる男性が黄安だ。彼は「我是反台独（私は台湾独立に反対です）」というプラカードを持ち、大陸におけるビジネス活動を確保しているのである。中国におもねる表情が見て取れる。

　一方、中国から睨まれたらビジネスが立ち行かなくなると考えたのだろう、TWICEが所属する韓国のタレント会社JYPエンターテインメントは、周子瑜さんに公開謝罪を強要。

　その場面はネットを通して全世界に広がっていった。

　中国大陸における公開謝罪場面には「環球時報が、これは台湾独立に反対する大陸のネットユーザーの完勝だと評した」というタイトルが付いている。

　こちらには英語もハングルも中国語もあり、各国の反応の声もある。広告をスキップすれば、見やすいかもしれない。

　自信を失ってうろたえているような顔で、周子瑜さんは「中国は一つです。海峡両岸は一体化しています。私は中国人であることを誇りに思っています。両岸のネットユーザーたちの心を傷つけたことを、心からお詫びします。私はしばらく中国におけるいっさいの活動を中止して反省しようと思います。皆さん、本当に申し訳ありませんでした」などと、紙を見ながら読み上げて謝罪した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ソフトバンクＧ、25年4―12月純利益5倍　ＡＩブ
2026.02.12

ビジネス

キオクシアＨＤ、26年3月期純利益最大88.7％増
2026.02.12

ビジネス

日本車やドイツ車など、中国経由でロシアに流入　制裁
2026.02.12

ワールド

ロシア、キューバに原油・燃料を近く供給へ＝イズベス
2026.02.12
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中