最新記事

インフラ

中国鉄道、南米上陸の皮算用

中国の高速鉄道でブラジルとペルーを結ぶ南米横断鉄道計画に入り交じる期待と不安

2015年6月22日(月)10時59分
ブリアナ・リー

固い握手? 横断鉄道計画の調査開始などで合意した李(左)とルセフ(5月19日) UESLEI MARCELINOーREUTERS

 中国の高速鉄道が南米大陸を貫くことになりそうだ。先月下旬の中国の李克強(リー・コーチアン)首相の南米歴訪を機に、ブラジルとペルーを結ぶ南米横断鉄道を建設するという巨大プロジェクトが動き始
めた。中国の支援により、大西洋岸のポルトドアス(ブラジル)と太平洋岸のプエルトイロ(ペルー)の間の約5300キロを鉄道でつなぐ計画だ。

 このいわゆる「両洋鉄道」が開通すれば、南米から中国への資源輸出の時間と費用は大幅に削減される。ブラジルから中国への穀物輸出のコストを1トン当たり約30ドル減らせる見込みだと、ブラジルの政府当局者は以前に語っている。ブラジルとペルーにとって、中国は極めて重要な貿易相手国だ。ブラジルは中国に鉄鉱石と大豆を大量に輸出しているし、ペルーの最大の輸出先(主な輸出品は金や銅などの
鉱物)は中国だ。

 南米横断鉄道の計画は、中国の習近平(シー・チンピン)国家主席が昨年7月にブラジルを訪ねたときに提案したものだ。今回、李はブラジルのジルマ・ルセフ大統領、ペルーのオジャンタ・ウマラ大統領と相次いで会談し、鉄道計画の実現可能性を探る調査を開始することで合意した。

熱帯雨林を突っ切る経路

 総建設費用は推計100億ドル。建設期間は6年を要する見込みだ。約5300キロのうち3200キロはブラジルを通る。AP通信によれば、ブラジルの建設業者が建設を受注する可能性が高いが、中国の業者も参加するかもしれない。

 中国と南米の双方にとって、経済面の期待は大きい。景気が減速している中国は、原材料をこれまでより安価に、迅速に輸入できるようになる。

 さらに「計画が適切に実行されれば、最も恩恵を受けるのは南米諸国だ」と、中国と南米の関係を研究しているボストン大学のケビン・ギャラガー准教授(国際関係論)は指摘する。「高速鉄道が通れば、輸出が拡大しているアジアへ物資を輸送しやすくなるし、南米大陸内の貿易も促進されるかもしれない」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆

ワールド

トランプ氏、インドへの25%追加関税撤廃 ロ産石油
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 9
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中