最新記事

恋愛

不景気が殺すイタリア不倫文化

イタリアが世界に誇る「伝統」がヨーロッパを襲う経済危機で衰退し始めた

2013年9月10日(火)15時04分
バービー・ラッツァ・ナドー(ローマ)

喪失感 愛人のいないローマは、イタリア人には何か物足りない Tim Macpherson-Stone+/Getty Images

 イタリア人男性にとって、夏は至福の時だった。家族をバカンスに送り出し、自分は仕事があるからとローマに残る。「仕事」とは、嘘をつく必要もなく不倫を楽しむことだ。

 カフェやレストランの従業員は、常連客が愛人といても知らないふりをする。イタリアの格言に、こんなものがある。「8月の真っただ中、妻よ、私は君を知らないふりをする」

 だが、もうそんな時代ではなくなった。ヨーロッパの経済危機がイタリアの文化を大きく変えている。妻は家計を助けるため働きだし、夏もバカンスに行かない。愛人との情事の後の豪華なコース料理など、夢のまた夢。近頃はテイクアウトのピザが主流だ。

「その昔、カップルのお客様がみんな愛人同士で、ご夫婦は1組もいないということがあった」と、ローマのボルゲーゼ公園を見渡すカフェのウエーターは言う。「今は夏でもご夫婦が多くなり、雰囲気が変わった」

 政府の緊縮財政や厳しくなった税制も追い打ちをかけている。不倫のためのホテル代を、会社の経費で落とせた時代はもう戻ってこない。所有する2軒目の家にかかる固定資産税はベルルスコーニ元首相が廃止したが、これも復活し、デートの場所を見つけるのも大変になってきた。

 ジャンカルロ(仮名)は48歳の既婚者だが、増税のせいで「愛の巣」を賃貸に出さざるを得なくなった。「僕の恋は台無しだ」と言う。関係が6年以上に及ぶ彼の愛人は、46歳の既婚女性。昼間の密会に彼のアパートを利用していた。「ホテルを使うと請求書が見つかったりして面倒。かといって、車の中で愛を交わすほど若くはないし」。結局、2人は別れた。

でも簡単には別れない

 イタリアの心理学者フロリンダ・ブルッコレリは、ブログにこう書いた。「今は経済問題のために、不倫は少なくとも結婚生活と同じ程度にストレスがかかるものになった」

 人気週刊誌パノラマは「愛人たちの危機」というタイトルの特集を組み、これまでイタリア人男性が当然の権利のように持っていた「愛人」が消滅しつつある理由を分析。経済危機の影響や、SNSのために不倫が発覚しやすくなったことを挙げ、愛人がいない人生は何かが足りないという男たちのコメントを紹介している。

 フランスで先月刊行された『セックスの世界地図』によると、世界一の不倫大国はイタリアで、フランス、スペインと続く。だがこの調査は「自己申告」によるものなので、物事を大げさに言いたがる南欧人の性癖が影響しているかもしれない。

 もっと正確な推定は離婚裁判から得られそうだ。昨年、イタリアの離婚専門弁護士のグループが5年にわたる離婚のケースから不倫の調査結果を発表した。

 それによると既婚のイタリア男性の55%、女性の42%が不倫経験があるか不倫中だった。不倫に走りやすい年齢は40〜50歳で、60%以上が「社内不倫」だ。妻帯者なのに同性と不倫する男性は7%、女性は5%。不倫が多い都市はミラノ、ローマ、ボローニャ、トリノの順。不倫発覚のきっかけで最も多いのは、携帯のテキストメッセージだ。
 
 だが、不倫が発覚しても離婚に結び付くとは限らなかった。「この国では不倫は悲劇ではない」と、調査結果の共同執筆者、ジャン・エトレ・ガッサニは言う。「離婚のうち不倫が原因なのは40%だけだ」

 何といっても、今は独りで生きていくのが容易ではない時代なのだ。

[2013年9月10日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人

ビジネス

NY外為市場=ドル横ばい、米CPI受け 円は週間で

ビジネス

米国株式市場=3指数が週間で下落、AI巡る懸念継続

ワールド

トランプ氏、有権者ID提示義務化へ 議会の承認なく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 9
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中