最新記事

恋愛

不景気が殺すイタリア不倫文化

イタリアが世界に誇る「伝統」がヨーロッパを襲う経済危機で衰退し始めた

2013年9月10日（火）15時04分
バービー・ラッツァ・ナドー（ローマ）

喪失感　愛人のいないローマは、イタリア人には何か物足りない　Tim Macpherson-Stone+/Getty Images

　イタリア人男性にとって、夏は至福の時だった。家族をバカンスに送り出し、自分は仕事があるからとローマに残る。「仕事」とは、嘘をつく必要もなく不倫を楽しむことだ。

　カフェやレストランの従業員は、常連客が愛人といても知らないふりをする。イタリアの格言に、こんなものがある。「８月の真っただ中、妻よ、私は君を知らないふりをする」

　だが、もうそんな時代ではなくなった。ヨーロッパの経済危機がイタリアの文化を大きく変えている。妻は家計を助けるため働きだし、夏もバカンスに行かない。愛人との情事の後の豪華なコース料理など、夢のまた夢。近頃はテイクアウトのピザが主流だ。

「その昔、カップルのお客様がみんな愛人同士で、ご夫婦は１組もいないということがあった」と、ローマのボルゲーゼ公園を見渡すカフェのウエーターは言う。「今は夏でもご夫婦が多くなり、雰囲気が変わった」

　政府の緊縮財政や厳しくなった税制も追い打ちをかけている。不倫のためのホテル代を、会社の経費で落とせた時代はもう戻ってこない。所有する２軒目の家にかかる固定資産税はベルルスコーニ元首相が廃止したが、これも復活し、デートの場所を見つけるのも大変になってきた。

　ジャンカルロ（仮名）は48歳の既婚者だが、増税のせいで「愛の巣」を賃貸に出さざるを得なくなった。「僕の恋は台無しだ」と言う。関係が６年以上に及ぶ彼の愛人は、46歳の既婚女性。昼間の密会に彼のアパートを利用していた。「ホテルを使うと請求書が見つかったりして面倒。かといって、車の中で愛を交わすほど若くはないし」。結局、２人は別れた。

でも簡単には別れない

　イタリアの心理学者フロリンダ・ブルッコレリは、ブログにこう書いた。「今は経済問題のために、不倫は少なくとも結婚生活と同じ程度にストレスがかかるものになった」

　人気週刊誌パノラマは「愛人たちの危機」というタイトルの特集を組み、これまでイタリア人男性が当然の権利のように持っていた「愛人」が消滅しつつある理由を分析。経済危機の影響や、ＳＮＳのために不倫が発覚しやすくなったことを挙げ、愛人がいない人生は何かが足りないという男たちのコメントを紹介している。

　フランスで先月刊行された『セックスの世界地図』によると、世界一の不倫大国はイタリアで、フランス、スペインと続く。だがこの調査は「自己申告」によるものなので、物事を大げさに言いたがる南欧人の性癖が影響しているかもしれない。

　もっと正確な推定は離婚裁判から得られそうだ。昨年、イタリアの離婚専門弁護士のグループが５年にわたる離婚のケースから不倫の調査結果を発表した。

　それによると既婚のイタリア男性の55％、女性の42％が不倫経験があるか不倫中だった。不倫に走りやすい年齢は40〜50歳で、60％以上が「社内不倫」だ。妻帯者なのに同性と不倫する男性は７％、女性は５％。不倫が多い都市はミラノ、ローマ、ボローニャ、トリノの順。不倫発覚のきっかけで最も多いのは、携帯のテキストメッセージだ。
　
　だが、不倫が発覚しても離婚に結び付くとは限らなかった。「この国では不倫は悲劇ではない」と、調査結果の共同執筆者、ジャン・エトレ・ガッサニは言う。「離婚のうち不倫が原因なのは40％だけだ」

　何といっても、今は独りで生きていくのが容易ではない時代なのだ。

[2013年9月10日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝米当局がレートチェック、155.66
2026.01.24

ビジネス

米国株式市場＝ダウ下落・Ｓ＆Ｐ横ばい、インテル業績
2026.01.24

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了　ドンバス領土問
2026.01.24

ワールド

韓国首相、バンス米副大統領とワシントンで会談＝報道
2026.01.24
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 6
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中