最新記事

育児

ホルモン減少で男たちがイクメンに?

父親になるとテストステロンが減少するという研究結果の勘違い

2011年11月25日(金)14時26分
ウィリアム・サレタン

社会の変化 子育てを頑張り、楽しむ男性が増えてきた

 男は狩りに出て、戦い、女を求め続けるもの。子育ては家にいる女の仕事だ──私たちは長年、男と女はそれぞれの役割を果たすべく進化してきたと教えられてきた。だが最近は違う説が唱えられ始めている。男だって女と同じように子育てができるようにつくられている、と。

 この新説の根拠とされているのが、米国科学アカデミー紀要(PNAS)に先月掲載された論文だ。フィリピンの21〜26歳の男性を対象にした調査で、父親になると男性ホルモンのテストステロンの量が4年間で30%減少するという研究結果が出た。同年代の子供のいない男性に比べて、2倍以上の減少だ。

 乳児のいる男性の場合は特に減少が顕著だった。また子供の世話を1日に3時間以上している男性は、育児に関与しない男性よりテストステロンが20%少なかった。

 この結果を受けて「政治的に正しい」さまざまな解釈が報じられているが、そこには4つの勘違いがある。

1)「男性はテストステロン減少で子育てに開眼する」

 英国プレス協会はこう報じたが、同研究で調べたのはホルモンの量だけ。育児に対する意識については何も調べていない。

2)「男性は生物学的に子育てを手伝うようにできている」

 論文の執筆者はプレス向けにそう発表したが、研究で証明されたのは、子供が生まれた後にテストステロンが減るということだけ。減少を説明できる生物学的な理由は、子育て以外にもいくつか考えられる。

■健康のため──テストステロンは心臓病や癌と関係があるといわれる。だから性欲を高めるテストステロンで父親になるという目標さえ達成されれば、量が減るのは自然の理にかなっているかもしれない。

■リスクの高い行動を減らすため──テストステロンが減少すれば、薬物乱用など子供に悪い影響を与えたり、子供を危険にさらす行動も抑制されるだろう。炎天下で窓を締め切った車に子供を放置したら大変だ。

■攻撃性を減らすため──子育てを手伝うかどうか以前の問題として、子供を殺したり妊娠中の妻を殴っては元も子もない。

3)「父親になると浮気しにくくなる」

 英デイリー・メール紙はこう解釈したが、これまた今回の研究では浮気調査は一切行われていないし、論文にもそんなことは書かれてない。

4)「父親になると性欲が減退し、子供に集中できるようになる」

 英ミラー紙はこう書いたが、でたらめだ。テストステロン量と性欲は関係するという説もあるが、常に正比例するというわけではない。「この程度の減少で性欲に影響があるかどうかは明らかではない」と、論文の執筆者は通信社ブルームバーグの取材に対して答えている。第一、父親になってテストステロンが減少しても、もう子供をつくれなくなるわけではない。

 テストステロンはさまざまな要素と絡み合っている。子供が生まれた後にその量が減っても、それはただ父親になるという環境の変化に適応するのを助けているだけなのかもしれない。テストステロンの減少がなぜどのように起こるのか、研究は始まったばかりだ。

 男性が昔より育児に前向きになったのはテストステロンの減少というより、経済や文化の変化と関係しているだろう。女性の社会的地位の向上に、共働き夫婦の増加。当然のごとく、男性にも家事の負担が求められ、浮気も容認されにくくなった。

 こうした社会の変化に伴い、より家庭的で平等主義的な「男らしさ」の定義が求められている。今回の研究結果も、そんな新定義の普及に利用されたといえそうだ。

© 2011 WashingtonPost.Newsweek Interactive Co. LLC

[2011年11月 2日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米高官、中国核実験疑惑で新たな詳細に言及 M2.7

ワールド

米裁判所、パレスチナ人学生の追放認めず 抗議活動参

ワールド

米政府系ラジオ・フリー・アジア、中国向け放送を再開

ビジネス

米テスラ、加州の販売停止回避 「オートパイロット」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 9
    アメリカが警告を発する「チクングニアウイルス」と…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中