最新記事

世界平和

今年ノーベル平和賞にふさわしいのは?

「アラブの春」の活動家から「世界平和の番人」EUまで、史上最多の候補の中で注目されるノーベル委員会の判断

2011年10月7日(金)15時18分
ジョーダン・ヘルトン

起爆地点 エジプトの民主化を引っ張ったグーグルの元社員ワエル・ゴニム(左中央) Dylan Martinez-Reuters

 今日予定されているノーベル平和賞受賞者の発表を前に、世界ではさまざまな推測が飛び交っている。

 今年は史上最多の241候補が推薦されたが、その中でも有力候補は絞り込まれている。最有力は中東・北アフリカに「アラブの春」を巻き起こした活動家たちとされているが、ロシアの人権活動家スヴェトラーナ・ガヌシュキナやEU(欧州連合)も受賞の可能性があるとみられている。

「アラブの春」の皮切りとなったエジプトで有力候補に挙がっているのは、グーグルの元社員ワエル・ゴニム。民主化運動を促し、改革を訴えるモハメド・エルバラダイ前国際原子力機関(IAEA)事務局長のファンページを立ち上げた人物だ。同サイトは民主化を求める市民が集う場となり、デモが拡大した際にも情報の収集や発信の手段として活用された。

 エジプトではもう一人、民主化組織「4月6日運動」をフェースブック上に創設したイスラア・アブデルファタも有力視されている。

 中東・北アフリカでは他にも、チュニジアのベンアリ前政権を批判し民主化運動を啓蒙したブロガーのリナ・ベン・メンニや、ヨルダンの故タラール1世の孫で宗教間の理解を深める活動に長年取り組む哲学者ガジ・ビン・ムハンマドの名前も挙がっている。

 一方、ロシアの人権擁護団体メモリアルとその幹部メンバーのスヴェトラーナ・ガヌシュキナも注目されている。ブルームバーグによれば、メモリアルはかつてソ連圏で起きた弾圧の歴史を調査し、その結果を発表することに力を入れている。

 団体や組織の中では、EUも候補に挙がっている。AP通信によれば、平和をもたらす組織として評価されつつあるという。

 いったい誰が選ばれるか、世界はそれにどう反応するかは発表を見てのお楽しみだが、過去2年の受賞者は波乱を巻き起こした。09年のバラク・オバマ米大統領は就任してまだ間もないのに受賞は尚早だとの批判された。10年には中国の民主活動家、劉暁波が選ばれ、中国政府の猛反発を招いた。

 今年も、発表後の波紋の行方に注目が集まりそうだ。

GlobalPost.com特約

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米3月ISM製造業景気指数、中東紛争の影響反映 納

ビジネス

米スペースX、秘密裏にIPO申請 21日にアナリス

ワールド

NATOの目的「ホルムズ海峡での攻撃ではない」=仏

ビジネス

米当局、イーライ・リリー経口肥満治療薬を承認 ノボ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 8
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 9
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中