最新記事

中国

アメリカも動かす中国パンダの外交力

ワシントンのパンダ２頭の貸与期限の延長が決定。他のイメージ戦略が失敗に終わるなか、愛くるしい魅力で嫌中ムードを吹き飛ばせるか

2011年2月28日（月）12時29分
メリンダ・リウ（北京支局長）

最強兵器　スミソニアン国立動物園のティエンティエンは２０１５年までアメリカで暮らすことになった　Reuters

　1月の胡錦濤（フー・チンタオ）国家主席の訪米に合わせ、中国政府のメディア対策専門家たちは、アメリカに友好的なイメージを売り込もうとＰＲキャンペーンに知恵を絞った。

　ニューヨークのタイムズスクエアの大型スクリーンで、２月半ばまでＰＲ映像を流すのもその一環。著名人や一般市民ら笑顔の中国人が大勢出演する。

　しかし、このイメージ戦略は不発に終わりそうだ。あまりに退屈な映像にアメリカ人はうんざりし、「中国が心底嫌いに」なるだろうと、ある中国人ブロガーは予想している。

「中国嫌い」とは言わないまでも、中国経済が大躍進を続けるなか、アメリカ人が警戒感を強めているのは確か。人民元を意図的に安くし、アメリカの雇用を奪い、厳格な子育てで若い世代を鍛える中国は脅威の存在だ。

ニクソン政権時代にも絶大な効果

　とはいえ、中国にも世界中の人々に親しまれるシンボルがある。パンダだ。パンダはアメリカでも大人気。胡の訪米中、地味ながら米中間である交渉がまとまった。ワシントンの動物園に貸与されているつがいのパンダ、メイシアンとティエンティエンの貸与期限が延長されたのだ。10年前に海を渡ってきたこの２頭は、15年までアメリカで暮らすことになる。

　北朝鮮の核開発問題や人民元の切り上げに比べれば、パンダの貸与は些細な問題かもしれない。しかし、ソフトパワー外交を目指す中国当局にとって、愛くるしいパンダは最強の武器だ。

　米中国交回復につながった72年のニクソン訪中時にも、中国当局は２頭のパンダ、リンリンとシンシンをアメリカに贈ると約束。この２頭のおかげでアメリカの世論がどっと親中国に傾いたのは、米政府にとっても想定外だった。

　動物園がインターネットを通じて流しているメイシアンとティエンティエンのライブ映像「パンダ・カム」は今も大人気で、日々アクセスが殺到している。この２頭の間には05年にタイシャンというオスの赤ちゃんが生まれた。タイシャンは２０１０年に、中国のパンダ繁殖計画のために四川省成都の研究基地に返還され、アメリカじゅうのファンが別れに涙した。

　メイシアンとティエンティエンの貸与期限延長で、２頭目の「アメリカ生まれのパンダ」への期待も高まっている。そうなれば、米中の友好ムードは一気に高まるはず。ぎくしゃくしがちな米中関係だが、パンダ外交は功を奏しそうだ。

[2011年2月 2日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、トランプ氏にクリスマスメッセージ＝
2025.12.25

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教　ガザの惨
2025.12.25

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難
2025.12.25

ワールド

中国、ＴｉｋＴｏｋ売却でバランスの取れた解決策望む
2025.12.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ISSUES 2026
特集：ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号（12/23発売）

トランプの黄昏／中国AI／米なきアジア安全保障／核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 9
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 10
    【銘柄】「Switch 2」好調の任天堂にまさかの暗雲...…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 3
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリ…
  • 8
    懲役10年も覚悟？「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 9
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 10
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中