ツイッターはハイチを救えない

限界を露呈　ツイッターは既存のニュースメディアの代わりになれない

　昨年夏に行われたイラン大統領選後の暴動は、世界初の「ツイッター革命」といわれた。だとしたら、１月12日にハイチを襲った大地震は世界初の「ツイッター災害」だ。

　２００４年のインド洋大津波や翌年のハリケーン・カトリーナ以降、メディアの環境は激変したが、ハイチ大地震ではそれが顕著に表れている。ハイチの最新ニュースを読み、共感を示し、援助の方法を調べるために、世界中のツイッターユーザーがサイトにアクセス。ハイチは瞬く間に、ツイッターの「人気のトピック」に躍り出た。

　この波に乗ろうと、ニューヨーク・タイムズやＣＮＮなどの既存大手メディアも、ニュースをリストアップするツイッター内の機能を利用し、現地からのアップデート情報を集めたコーナーを設けている。ツイッター熱は、地震発生からしばらくしても衰えなかった。地震から１週間以上経った１月20日には、首都ポルトープランスでの余震をめぐってアクセスが集中し、サイトが一時閉鎖された。

偽の救援情報に問い合わせが殺到

　ハイチでの惨劇に関心がある人にとって、ツイッターがポータルサイトになっているのは明らかだ。信じられないなら、「＃ハイチ」をクリックして３秒後に画面を更新してみるといい。

　だが、現地情報を知る手段として、ツイッターは本当に既存メディアに取って代わる存在なのだろうか。

　当然ながら、ハイチ関連のつぶやきの大半はニュース報道ではなく、被災者への共感の言葉や他のサイトの記事へのリンクだ。ＣＮＮのアンダーソン・クーパーやサンジェイ・グプタなどの外国人記者が現地の印象をつぶやくこともあるが、それは報道というより番組内容の補足に近い。国境なき医師団や国際協力ＮＧＯ「国際ケア機構」も自分たちの活動をツイッターで報告しているが、救助活動に直接関わる人以外は興味をもちにくい。

　しかも、ツイッターには負の側面もある。実際には行われていない救援活動などの偽情報があっという間に広がってしまうのだ。「ユナイテッド・パーセル・サービス（ＵＰＳ）がハイチへの配送を無料にした」「アメリカ系航空会社が医師を無料でハイチまで搭乗させる」といったつぶやきのせいで、名指しされた会社に問い合わせが殺到している。

　ツイッターによって組織活動が効果的に行われるケースもないわけではない。たとえば、米空軍はネット上の圧力に押されてポルトプランスの空港での救援関連の航空機の離発着枠を増やしたが、ツイッターはこの運動に一役買っている。

　だが、善意の読者を誤った方向に誘導するケースも、同じくらい頻繁に起きている。とくに有名人が絡む場合はリスクが高い。

　ハイチ生まれでニューヨーク在住のミュージシャン、ワイクリフ・ジョンは、救援活動をしながら祖国を回り、自身が運営するエール基金への義捐金をツイッターで呼びかけた（エール基金は地震直後、「人気のトピック」に入っていた）。

　ところがその直後、基金の不正経理問題と大地震のような大規模災害への対応能力に疑問が浮上。支援関係者の間では、エール基金のせいでより的確に危機に対応できる団体への寄付が減ったという憤りが渦巻いている。