最新記事

英王室

メーガン妃のインスタ復活を求める声が拡大中

2018年6月4日(月)18時25分
松丸さとみ

メーガン妃のインスタ復活を求める声は多い Dominic Lipinski-Reuters

英国王室は個人アカを持たないのが暗黙のルール?

英国のハリー王子との婚約を発表してから数カ月後の今年1月、当時米国の女優だったメーガン・マークル(現メーガン妃)はインスタグラムのアカウントを削除した。その時点で、英国王室で個人のインスタ・アカウントを持っている人はいなかったため、ファンも諦められる部分があったかもしれない。

しかしその数カ月後の今年3月、英国王室で個人のインスタを開設したメンバーが出てきたことで、少し様子が変わってきた。「メーガンのインスタ復活」を希望する声が湧き上がってきたのだ。

英紙エクスプレスによると、王室のソーシャルメディア(SNS)に関する「公式ルールは特に知られていない」。しかし世界的な著名人たちなのに個人的にSNSをしていないため、王室メンバーはアカウントを持たない、というルールがあるのは簡単に推測できる。

その代わりに英国王室は、インスタグラムFacebookツイッターYouTubeのアカウントを運営しており、公式なニュースはこうしたアカウントから発信される。また、ウィリアム王子の家族とハリー王子夫妻に関しては、それぞれの家族が暮らすケンジントン宮殿の公式アカウント(インスタグラムツイッター)が最新情報を発信している。

プリンセスがインスタを開始

しかしその流れを変えたのが、ユージェニー王女だ。エリザベス女王の次男、アンドリュー王子の次女で、王位継承順位は9位になる。英国王室で初めて、個人のインスタ・アカウントを開設したのだ。初めての投稿は国際女性デーの3月8日。それから約3カ月、6月4日現在のフォロワー数は16万5000人に達している。

メーガン妃がわざわざ削除したのに、ユージェニー王女はいいの?という疑問が湧いてくる。インスタグラムなどSNSの個人アカウントを許される王室メンバーとそうでないメンバーの違いはどこにあるのだろうか? 前述のエクスプレスによると、ユージェニー王女とメーガン妃の最大の違いは、「王室の活動が公務か否か」のようだ。

RTS1T2R1a.jpg

インスタを始めたユージェニー王女 Kirsty Wigglesworth-Reuters

ユージェニー王女はアートギャラリーでフルタイムの仕事に就いている。王室メンバーとしてスピーチなどを行うこともあるが、アートギャラリーの仕事が本職だ。ユージェニー王女は、王室の活動を公務として行なっているわけではない、とエクスプレスは説明する。しかしウィリアム王子夫妻やハリー王子夫妻は、王室の公務が本職なのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アルテミス2が人類最遠到達、40.6万キロ 月の裏

ワールド

EUの超過利潤税案、再生エネ投資抑制の可能性=スペ

ビジネス

ブラジル、中国BYDを「奴隷的労働を強いた」企業リ

ビジネス

エア・インディアCEOが辞任、墜落事故や安全不備で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 6
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 10
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中