最新記事

結婚

経済学が夫婦の危機を救う

セックスレスになる原因はセックスのコストが高いこと。性生活を充実させる秘訣は「低コスト」と「透明性」にある

2012年4月20日(金)16時29分
ポーラ・シューマン
ジェニー・アンダーソン

値ごろ感を保て 手が届くものになればうさぎ並みの性生活も夢じゃない

 夫婦の性生活に関するアドバイスの典型的な例を紹介しよう。

・前戯を増やす
・セックスについて話し合う
・コスチュームプレイを取り入れる
・いい匂いのキャンドルを灯す
・ロマンチックな休暇を過ごす

 私たちのアドバイスはこうだ。

・手の届くものにする

 なんだって? と思うかもしれない。前戯を増やしたりロマンチックな休暇を実現するには、時間とエネルギーが必要だ。しかし、現代のカップルに足りないものがあるとすれば、まさにその時間とエネルギーなのだ。 
 
 そこで私たちは、『夫婦仲の経済学 皿洗いからセックスライフまで、妻と夫の悩みは経済学で解決』(邦訳・阪急コミュニケーションズ)を執筆し、夫婦の関係を経済学で解決することを試みた。経済学はつまるところ資源をどう分配するかの学問だ。結婚生活をハッピーにするのも同じこと。乏しい資源――時間、銀行口座の残高、セックスの意欲、忍耐、22時を過ぎても起きていられる強い意志――を賢く分配すればいい。
 
 私たちが調べたところ、結婚した夫婦がセックスレスになる最大の理由は「疲れているから」だ。そうだとしたら、前戯を増やすことがセックスへの意欲につながるのだろうか。「ワインをもう一杯飲んで、大好きなドラマを最後まで見て、ベッドになだれこむ」のと、「栄養ドリンクを飲んで、オレンジブロッサムのアロマキャンドルを灯して、スパークする」のどちらが魅力的かは、言うまでもないだろう。
 
 これは「値ごろ感」の問題だ。経済学者ならこう言うだろう。コストが下がれば、需要は高まる、と。だからスーパーは特売品を並べ、スポーツクラブは入会月無料のキャンペーンを行うのだ。
 
セックスに関する需要曲線
 
 上の図はセックスに関する需要曲線だ。コストが高くなると、それを欲しい気持ちは失せる。セックスのコストが<バカ高>だったら、禁欲主義にならざるをえない。たとえば、X夫妻がそうだ。彼らは出会ったときと同じように熱く愛し合うべきだと考えていて、感情日記をつけたり、マッサージをすることには熱心だ。だから永遠にセックスの時間がない。
 
 もしセックスのコストが<メチャ安>であれば、うさぎ並みの回数をこなすだろう。結婚15年のO夫妻が充実したセックスライフを送っているのは、セックスのコストを手の届くものにしているからだ。疲れているときは素早く終わらせる。シャツを着たままだっていい。どちらかがその気になったら迷わず伝えるのが秘訣だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、消費減税「やった方がいいと確信」 改憲は

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る 維新

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」=片山財務相

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中