最新記事

環境

温暖化なんて関係ねぇ!の国

人為的な気候変動を信じないアメリカ人が増えた本当の理由

2009年12月17日(木)17時36分
ジェニーン・インターランディ

所詮は他人事? 多くの人は地球の未来を心配する余裕を失っている(写真はメキシコの米大使館前で抗議活動をする環境保護団体グリーンピースのメンバー、12月16日) Eliana Aponte-Reuters

 ピュー・リサーチセンターは今年10月、人間が原因で地球温暖化が進行しているという説が真実だと信じるアメリカ人が昨年より14%減少したとの調査結果を発表した。ニュー・リパブリック誌のエド・キルゴア特派員は、その原因について興味深い分析をしている。

 キルゴアは、人為的な温暖化を信じないアメリカ人が増えた原因として3つの要素を挙げている。まず、昨今の経済危機。次にオバマ政権誕生にともなう共和党の急進化。そして、「議論を支配し、潮目を変えようとする環境右派の強硬派の必死の取り組み」だ(人為的な地球温暖化説を否定するデータを科学者らが隠蔽しようとした「クライメートゲート」疑惑に飛びついたのも、その一例だ)。

 もっとも、原因になった可能性のある要素はほかにもある。アメリカ人は地球温暖化を信じなくなったのではなく、温暖化などどうでもいいと思っている可能性だ。

 キルゴアも、経済危機の明白な影響は国家としての優先順位の変化に表れていると指摘している。簡単に言えば、失業の恐怖に震えているときに地球の未来を心配するのは無理なのだ。

 キルゴアが引用したギャロップ社の世論調査によれば、豊かな時代にはアメリカ人も経済成長より環境を優先すると答えていた(少なくとも建前上は)。だが、本音と建前が食い違うのはよくあること。結局のところ、1〜2世代以上先の地球の運命を気にしている人はほとんどいないと思う(2世代先でもかなり無理がある)。

氷河の溶解も干ばつも自分には無関係

 もちろん、そんなことは誰も大声で言いたがらない。「地球温暖化は問題だと思うが、自分が被害を受けるわけではないから関係ない」と言うに等しいからだ。身勝手に聞こえるし、実際、身勝手だ。だから、代わりに「温暖化が真実かどうか確信がもてない」とか「手の込んだでっち上げだ」と主張する。

 もちろん、反論があることは私も承知している。まず、アメリカの環境保護主義者は長年、子孫のために地球を守ることを優先課題に掲げ、ある程度の成果も挙げてきた(オゾン層の穴は塞がれたんだっけ?)。

 だが問題は、ほとんどの人は環境保護主義者でないこと。私たちの多くはいまだに白熱灯を使っているし、携帯電話の充電器は常にコンセントに差したまま。歯を磨くときも水を出しっ放しにしている。

 地球温暖化は遠い未来の脅威ではなく、いまここにいる人間に災いをもたらすものだという反論もあるだろう。確かに、氷河の融解によって海面が上昇し、人々が家を失っているボリビアや、長引く干ばつで農作物や家畜に甚大な被害が出ているソマリアではその通りだ。

 だが、アメリカには食糧も水もふんだんにあり、海岸沿いの豪邸は今も輝く海を見下ろして佇んでいる。そうした豪邸が水に沈むようになって初めて、地球温暖化を訴える科学者の声にももう少し説得力が感じられるのだろう。
 

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国最高裁、カナダ人男性の死刑判決覆す カーニー首

ワールド

トランプ氏の薬品割引サイト、開始時点で肥満治療薬以

ビジネス

訂正(発表者側の訂正)-為替市場で一方向な動き、今

ワールド

インド・マレーシア首脳会談、貿易拡大や協力強化を再
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中