最新記事
生成AI

AIの未来を担う男、アルトマンの「正体」ー彼に人類の未来を託して本当にいいのか?

WILL ALTMAN DELIVER?

2024年2月1日(木)12時02分
サム・ポトリッキオ(ジョージタウン大学教授、本誌コラムニスト)

240206p18_eac01.jpg

この論文とアンソロピックの設立は、AI開発における「効果的利他主義(EA)」を最も簡潔に表しているかもしれない。

EAは、AIは人類に利益をもたらす存在であるべきだとする。

倫理的な安全制御にも細心の注意を払う。

彼らも技術革新と進歩を目指すが、社会的な安全性と技術の進歩のどちらを選ぶかとなれば、考えるまでもなく常に前者を優先させる。

一方で、より利益志向の強いアルトマンの考え方は、迅速な技術革新を重視してAI製品の商業化を推し進める「効果的加速主義」の最たる例だ。

彼らは安全制御が必要であることは理解しつつ、商業的な目的と人類の安全との間で綱渡りのようにバランスを取ろうとする。

今は明らかに効果的加速主義が優勢だ。

市場(マイクロソフトも)と開発チームと社外の重鎮たちはアルトマンを支持している。

オープンAIの新しい理事会にはラリー・サマーズ元財務長官も加わった。

ハーバード大学の元学長で著名な経済学者でもあり、まさにエスタブリッシュメントだ。

ビル・クリントンとバラク・オバマ両政権で実質的に経済を運営した人物が、アルトマンに太鼓判を押しているのだ。

結局のところ、ジョブズやゲイツのときと同じように、世界征服を目指す主要なAIプレーヤー(メタのマーク・ザッカーバーグ、グーグルのセルゲイ・ブリンとラリー・ペイジ、さらにはマスク)とオープンAIが一線を画すことができるかどうかは、アルトマン自身に懸かっている。

アルトマンは解任されたことを、父親の死を知ったときのような「予想外の混乱と喪失感」だったと語った。

もっとも、彼が騒動を通じて見せたかったのは、自分は「ハリケーンの中心に立つのがうまく」、うまくいかないときも、冷静さを失わずに思慮深い決断を下せるというところだろう。

そのようなときに思慮深い決断を下せることこそ、AI時代に人間が必要とする力ではある。

今はアルトマンが「AIの顔」だ。彼に人類の未来を託して本当にいいのかどうかは、また別の話なのだろうが。

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 10
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中