最新記事

医療

これって適応障害?と思ったら──心療内科医が教えるストレス対処、自宅安静の過ごし方

2020年2月1日(土)17時35分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

Cecilie_Arcurs

<会社で壊れそう、ストレスが大きい、疲れがとれない......。自分の心と体をどう守るか。適応障害になりやすい性格からセルフコントロールの方法まで、適応障害を30年治療してきた医師が伝授する>

「働き方改革」が、2020年4月からいよいよ本格化する。2018年7月に公布された働き方改革関連法は、大企業には2019年4月から適用されているが、今年4月には中小企業にも範囲が広がる。

この法律ができた背景のひとつは、時に自殺につながるなど、職場でのストレスが大きな社会問題になっていること。だが、ひとくちに「職場のストレス」と言っても、それは千差万別だ。仕事そのものが負担になっている人もいれば、対人関係に問題を抱えている人も多い。

かつては「気持ちの問題」として片付けられ、ともすれば「社会人としてなっていない」などと非難されることすらあった。現在では「職場のうつ」は広く認められるようになっており、「適応障害」という名で診断されている。

『もしかして、適応障害?――会社で"壊れそう"と思ったら』(森下克也・著、CCCメディアハウス)は、会社に行きたくない、やる気が出ない、頑張りすぎて疲弊する、休んでも疲れがとれない......そんな悩みを抱える全ての働く人に、心と体を自分で守り、治す方法を伝授してくれる。

自分が適応障害かもしれないと思ったら、どうすればいいか。ストレスにはどう対処するのか。自宅安静を指示されたとき、どう過ごすべきか。そういった「知っておきたいこと」を余すことなく記載した一冊だ。

昔は中高年「モーレツ社員」、最近は女性と若者が多い

著者の森下氏は心療内科医として、約30年にわたって適応障害の治療に当たってきた。その著者によれば、適応障害とは「正常なストレス反応からくる誰にでも起こりうる心身の変化」だ。

嫌なことがあれば落ち込むし、それ自体は正常な反応だが、度が過ぎれば病気として治療が必要になるということ。きわめてシンプルであり、適応障害は決して特殊な精神疾患ではない。だが、長期化すれば悪化し、うつ病などの精神疾患になることもある。

この病気の背景にあるのが「職場のストレス」だ。過重労働や転勤、あるいはパワハラなどさまざまな事情がストレスになるが、適応障害の診断・治療において他の精神疾患以上に重要なのが、個別性だという。

著者が診てきた患者を例にとると、かつては生真面目と実直を絵に描いたような「モーレツ社員」ばかりで、仕事に燃え尽きてうつになるケースが多かったという。だが次第に女性が増え、ストレスの内容も上司や同僚との問題、嫌がらせやセクハラといった人間関係に変化していった。

さらに、最近では「働きたくない」「働く意味が分からない」といった若者が増えているそうだ。著者はこんなふうに表現している──「気がつけば、クリニックの待合室は若者と女性でいっぱいです。中高年の『モーレツ社員』は、めっきり見かけなくなってしまいました」。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スウェーデン、ウクライナに戦闘機「グリペン」輸出へ

ワールド

イスラエル首相、ガザでのトルコ治安部隊関与に反対示

ビジネス

メタ、AI部門で約600人削減を計画=報道

ワールド

イスラエル議会、ヨルダン川西岸併合に向けた法案を承
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 6
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 8
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 9
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 10
    やっぱり王様になりたい!ホワイトハウスの一部を破…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 6
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 9
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 10
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中