世界的な原油高騰の解決策──中国の役割とは

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＜高止まりの不安が渦巻くなか、カギは石油を使わない未来への転換にある＞

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高止まりの不安が続く原油価格、その解決の糸口は

タイでは、公務員が自宅勤務を命じられ、エアコン利用削減のため軽装化が推奨された。パキスタンの公務員は週4日勤務になり、バングラデシュでは大学が休校し、ベトナムは全国民に燃料効率を上げるよう通達した。

アメリカとイスラエルによるイラン攻撃が引き金になった原油価格の急騰を受けて、アジアをはじめ世界各国が対応に追われている。イランが原油輸送の要衝であるホルムズ海峡を実質的に封鎖し、湾岸アラブ諸国のエネルギー拠点を攻撃するなか、原油価格がさらに上昇し高止まりするのではないかとの懸念がある。解決策は単純だ。可能なら原油使用をやめればいい。

現状は、ドナルド・トランプ米大統領がせせら笑う再生可能エネルギーの追い風になっている。トランプは原油を「素晴らしい」と称賛し、米石油業界に「掘りまくれ」とハッパをかけてきた。

イラン攻撃が始まった2月28日以来、指標となるベンチマーク原油の価格上昇率は30％を大幅に超える。WTI原油先物価格は1バレル＝100ドル台突破を繰り返し、国際エネルギー機関（IEA）加盟国が過去最大の石油備蓄放出で合意したにもかかわらず、高騰に歯止めがかからない。

アメリカは1日当たりの原油生産量が世界最大だが、早急な増産可能量には限界がある。原油価格高騰は新たな供給源の開拓を促す一方、エネルギー源の多様化を加速する。