最新記事
ハリウッド

「ハリウッドに未来はあるか?」映画館の収益が落ち、AIの台頭や多様性に頭を悩ませる...映画の聖地の将来予測

What’s Ahead for Hollywood?

2024年7月12日(金)17時27分
ソフィー・ロイド(ポップカルチャー&エンタメ担当)
「ハリウッドに未来はあるか?」映画館の収益が落ち、AIの台頭や多様性に頭を悩ませる...映画の聖地の将来予測

4kclips -shutterstock-

<新型コロナに、脚本家と俳優のスト、AIの脅威に動画配信サービスの独り勝ち...果たして映画館そしてハリウッドの栄華は10年後も続いているだろうか>

映画の都ハリウッドにも受難の時代が来た。4年前には新型コロナウイルスの感染爆発があり、昨年には脚本家と俳優のストがあって、今はAI(人工知能)の脅威もある。果たしてハリウッドの栄華は10年後も続いているだろうか。

ディズニーやパラマウント、ワーナーといったハリウッドの大手は昨年、軒並み赤字を計上した。大ヒットを狙った作品の多くは期待外れで、映画館には以前のような客足が戻っていない。


製作現場にも4年前ほどの勢いがない。映画大手への投資家の信頼は揺らいでいる。ハリウッドが転換期を迎えていることは明らかだ。10年後のハリウッドがどうなっているかを占ってみる。

◇ ◇ ◇


AIでハリウッドはどう変わるか

エンターテインメント業界誌のバラエティーによれば、いまハリウッドは「AI危機」に直面している。俳優も監督も脚本家も裏方のスタッフも、悪くすればAIに取って代わられる恐れがあるという。

今年1月にエンタメ業界の有力者300人を対象に行われた調査では、回答者の4分の3がAIの台頭による「ネガティブな影響」を懸念していた。2026年までにはエンタメ業界で働く人の20%(約20万人)の雇用が脅かされるとの試算もある。

しかし、単純にAIを悪と決め付けるのは間違いだ。3人の黒人アーティストが立ち上げた独立系製作会社「スターフューリー」のガイ・フォートに言わせるなら、「映画やドラマの製作にAIが関与すれば新しい未来が開ける。クリエーティブな可能性が広がる一方でコストを削減でき、視聴者の好みに合わせたコンテンツを生み出せる」かもしれない。

AIの可能性とコスト削減効果を実感しているのはフォートだけではない。俳優で国内最大級の撮影所オーナーでもあるタイラー・ペリーは先頃、動画生成AIソフトの「Sora」と出合い、スタジオの拡張計画を中止した。

オープンAIが開発したSoraを使えば、テキストで指示を出すだけで望みどおりの映像を作り出せる。「もうロケに行かなくても、わざわざセットを組まなくても、オフィスにいてコンピューターに指示するだけで映像ができる。驚きだね」。ペリーは業界誌にそう語っている。
可能性は無限大に見えるSoraだが、まだ開発途上で映像は不完全だ。例えば手足の位置がずれていたり、家具が浮いていたりする。体の複雑な動きを表現するのも、まだ苦手だ。

いずれにせよAIは今後、製作面だけでなく配給やマーケティングなど、さまざまな分野に影響を与えるだろう。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、サンフランシスコへの州兵派遣計画を中止

ワールド

トランプ氏、習主席と30日に韓国で会談=ホワイトハ

ワールド

ガザ地表の不発弾除去、20─30年かかる見通し=援

ビジネス

米ブラックストーン、7─9月期は増益 企業取引が活
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 2
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシアに続くのは意外な「あの国」!?
  • 3
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 4
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 5
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 6
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 7
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 8
    「石炭の時代は終わった」南アジア4カ国で進む、知ら…
  • 9
    【ムカつく、落ち込む】感情に振り回されず、気楽に…
  • 10
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 10
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中