最新記事
K-POP

BTS・BLACKPINK不在でK-POPは冬の時代へ? アルバム販売が失速、株価半落の大手事務所も

2024年7月25日(木)16時22分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

このままK-POPは冬の時代へ?

アルバム販売の急落と株価低迷。果たしてこのままK-POPは冬の時代へ突入してしまうのだろうか?


 

韓国の音楽業界関係者は「今年下半期も特別な契機がなく劇的な反騰は起きにくいだろうが、だからといってK-POP市場が冬の時代になることはない」と展望する。また別の大手芸能事務所の関係者は、「下半期も(上半期と)ほぼ同じ水準になりそうだ」とし、「中国のアルバムセールスが伸びず、その落ち込み分は穴埋めしづらいが、それでも海外コンサートなどで全体の売上は回復できるだろう」と話した。

他の業界関係者は「アルバム販売が最も重要な収益ルートではあるが、収益モデルを多角化しアーティストパワーを長く引っ張っていける力を作る必要がある」と指摘した。

株価については、意見が分かれている。ユアンタ証券のイ·ファンウク研究員は最近のリポートで「新事業のマーケティングコスト上昇と海外新人アーティストのローンチング費用」(HYBE)と「主要アーティストの活動空白および日本での実績が遅れて反映される」(JYP)などで主要音楽事務所の第2四半期実績が市場期待値を下回ると見通した。

ダオル投資証券のキム·ヘヨン研究員は12日、レポートで「現在、アルバム販売量の底固めは完了したと判断し、年間アルバム出荷量は-20%水準と展望される」と分析した。

K-POP、韓国のものから世界の音楽へ拡散?

業界では今がK-POPの再飛躍のための足場を固める段階だと判断している様子だ。

なにより2025年はK-POPの2大アーティストBTSとBLACKPINKの完全復活が予定されている。BTSは来年、全メンバーの兵役が終了して完全体でカムバックし、グローバル活動を再開する予定だ。BLACKPINKもヤン・ヒョンソクが2NE1復活を紹介した動画の中で「2025年中に完全体でカムバック、ワールドツアーをする」と明らかにしている。

日本市場の再拡大もK-POP業界には朗報だろう。6月末に開催されたNewJeansの東京ドームファンミーティングでは、メンバーのハニが松田聖子の「青い珊瑚礁」をカバーしたことが日韓で大きな話題を集めた。また販売不振と言われるK-POPアルバムだが、日本ではオリコンの7月3週のアルバムチャートでは1位ENHYPEN『ROMANCE:UNTOLD』、2位TWICE『DIVE』、3位JIMIN『MUSE』とトップ3をK-POP勢が占めている。

さらに、日本でNiziU、NEXZをデビューさせたK-POP育成プログラムの海外展開が、今度は欧米で実を結びつつある。HYBEはグローバルオーディションで選抜した6人組ガールズグループKATSEYEを8月16日に全米デビューさせる。メンバーはアメリカ、スイス、フィリピン、韓国とまさにグローバルな活躍を期待させる多国籍チームだ。また、SMエンターテインメントは今年下半期にイギリスでボーイズグループをデビューさせる予定で、彼らの様子を追いかけたドキュメンタリーがBBCを通じて公開されるという。


HYBEが米ゲフィンレコーズと組みデビューさせるKATSEYE「Touch」ティザー動画 / YouTube

アルバム販売は減ったが、音源ストリーミング実績は着実に上昇しているという点も注目される。 ファンの消費パターンが変わり、収益創出ルートの多角化も行われている。 HYBEはK-POPファンコミュニティプラットフォーム「ウィバース」に有料サブスクプランを導入する予定だ。

こうしてみると、韓国のアルバム輸出は2023年をピークとして今後増えることはないのかもしれない。だが、それはK-POPの衰退を意味するのではなく、K-POPがさらに世界中に広がり、CD以外のさまざまなメディアへと浸透していくことの証しなのかもしれない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航 異常な低温

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺 移民取り締ま
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 9
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 10
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中